4月をきっかけに 、心身の不調を感じたことがあるか聞いたところ、「よくある」と回答した人は14.0％、「ときどきある」と回答した人は51.6％となり、合わせて65.6％の働く女性が何らかの不調を感じていることがわかりました。

4月は新年度の始まりに伴い、業務内容や生活リズム、人間関係などに変化が生じやすい時期です。今回の結果からも、20〜30代の働く女性の多くが、新年度期にに心身の変化や不調を感じている実態がうかがえます。特に「ときどきある」と回答した人が半数を超えていることから、日常生活を大きく妨げるほどではなくても、慢性的・断続的に不調を抱えながら過ごしている人が多いことが考えられます。

 

 

 

 

 

■不調の内容は「疲労感・だるさ」が64.6％で最多 

Q：どのような不調を感じましたか？

結果：最も多かったのは「疲労感・だるさ」で64.6％でした。

次いで、「睡眠不足・不眠」42.4％、「頭痛」38.3％、「気分の落ち込み」36.8％、「集中力の低下」27.4％となりました。

 

特に「疲労感・だるさ」が最も多く、「睡眠不足・不眠」「頭痛」「気分の落ち込み」も上位に挙がっていることから、身体的な疲れだけでなく、睡眠やメンタル面にも影響が出ていることがわかります。

これらの不調は一つひとつは軽く見られがちですが、重なることで集中力の低下や業務効率への影響にもつながりやすくなります。

 

 

 

 

 

 

 

■ 不調の原因として最多は「生理・PMSなどホルモンバランス」45.0％

 

「ストレス」や「睡眠不足」を上回り、「生理・PMSなどホルモンバランス」が最多となったことから、不調は一時的な環境変化だけでなく、毎月繰り返される身体のリズムとも密接に関係していることがうかがえます。

特に20〜30代は仕事上の役割や責任が変化しやすい時期でもあり、業務負荷や生活リズムの乱れが重なることで、生理・PMSに伴う不調をより感じやすくなることも考えられます。

 

 

 

 

 

 

 

 

また、「不調の中に、生理・PMS・ホルモンバランスが関係していると感じる症状はありましたか」と聞いたところ、「ある」と回答した人は61.5％となりました。不調の原因として「生理・PMSなどホルモンバランス」を選択した人は45.0％でしたが、関連する症状があると感じている人は61.5％にのぼっており、生理・PMSとの関係を自覚しながらも、原因として整理しきれていない人も一定数いることが考えられます。

 

 

 

 

 

 

 

■ 働く女性の77.2％が「生理・PMSによる不調が仕事の負担になる」と回答 

 

生理痛やPMSによる不調は、腹痛や頭痛などの身体的なつらさだけでなく、気分の落ち込み、集中力の低下、眠気、イライラなど、仕事のパフォーマンスにも影響を与えることがあります。「よくある」「ときどきある」を合わせて77.2％となったことから、生理・PMSによる不調は一部の人だけの課題ではなく、多くの働く女性に共通する職場課題であることが示されています。

特に、生理やPMSは外見からはわかりにくく、本人も周囲に伝えづらいため、職場では見過ごされやすい負担になっていることがうかがえます。

 

 

 

 

 

 

■ 生理・PMSによる不調で困る場面は「長時間のデスクワーク」60.8％、「集中力が必要な業務」55.7％が上位 

 

特に「長時間のデスクワーク」や「集中力が必要な業務」が上位となったことから、生理・PMSによる不調は、身体を動かす業務だけでなく、オフィスワークやデスクワーク中心の働き方にも影響していることがわかります。

腹痛や腰痛、眠気、集中力の低下などが重なることで、普段通りに働いているように見えても、本人には大きな負担となっていることが考えられます。

 

 

 

 

 

 

 

■ 不調時の対処は「市販薬を使用する」67.3％、「我慢する」45.8％が上位

 

一方で、「医療機関を受診する」と回答した人は8.2％、「周囲に相談する」と回答した人は4.8％にとどまりました。市販薬は手軽な対処法の一つである一方、症状が続く場合や日常生活・仕事に影響が出ている場合には、原因や対処法について医療機関に相談することも選択肢となります。また、「我慢する」と回答した人が45.8％にのぼったことから、不調を感じても仕事や予定を優先し、自分の体調を後回しにしている人が少なくないことがうかがえます。

特に、医療機関の受診が8.2％にとどまった点は、症状の有無と医療へのアクセスの間に大きなギャップがあることを示しています。不調を感じていても、受診の必要性を判断しづらいことや、婦人科に相談する心理的ハードルが、結果として自己対処にとどまりやすい状況があると考えられます。

 

 

 

 

 

■ 医療機関を受診しない理由は「病院に行くほどではないと感じる」が57.4％で最多 

 

生理・PMSなどの不調は、症状の程度や感じ方に個人差があるため、自分では「この程度なら我慢できる」と判断してしまうことも少なくありません。一方で、日常生活や仕事に影響が出ている場合には、必要に応じて婦人科などの医療機関へ相談することも選択肢の一つです。今回、「病院に行くほどではないと感じる」が最多となった背景には、生理痛やPMSをよくあることとして受け止め、医療に相談する対象として捉えにくい意識があると考えられます。また、「忙しくて時間がない」が40.1％にのぼったことから、受診したい気持ちがあっても、仕事や日常生活の中で時間を確保しづらいことも大きな障壁となっていることがうかがえます。

こうした結果からは、単に受診を促すだけでなく、「どの程度の症状なら相談してよいのか」「婦人科ではどのような選択肢があるのか」を知る機会を増やすことや、オンライン診療など相談しやすい手段を整えることの重要性が示されています。

 

 

 

 

 

■ 不調について職場に相談しづらいと感じる人は58.3％ 

 

生理・PMSなどの不調は、症状の程度や内容に個人差があり、職場で共有しづらいと感じる人も少なくありません。「とても感じる」「やや感じる」を合わせて58.3％が相談しづらさを感じていることから、生理・PMSなどの不調は、個人の体調管理だけでなく、職場における心理的安全性やコミュニケーションの課題とも関係していることがうかがえます。

職場に相談しづらい状況では、本人が不調を抱えたまま働き続けることになり、結果としてパフォーマンスの低下や欠勤、離職リスクにつながる可能性もあります。企業側には、制度の整備だけでなく、健康課題について話しやすい雰囲気づくりや、従業員が自ら必要な支援を選べる環境づくりが求められます。

 

 

 

 

 

■ 低用量ピルが避妊以外の目的でも使用されることを知っている人は82.3％

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

一方で、低用量ピルなどの治療法についての考えを聞いたところ、「すでに利用している」が27.8％、「必要があれば利用を検討したい」が22.0％、「興味はあるが不安がある」が18.2％となりました。

 

 

 

 

 

 

 

 

また、利用に不安・抵抗がある理由としては、「副作用が不安」44.1％が最多となり、次いで「費用が気になる」32.7％、「自分に合うかわからない」29.3％、「医療機関に行くのが面倒」28.6％が続きました。

「低用量ピルが避妊以外にも使用されることを知っている」と回答した人は82.3％と高い一方で、実際に利用している人は27.8％にとどまりました。知識としては認知されていても、自分に合う治療法なのか判断できないことや、副作用への不安、受診の手間が、利用を検討する上での壁になっていることがうかがえます。

低用量ピルを含む医療的選択肢については、効果だけでなく副作用や体質との相性も含めて、医師に相談しながら自分に合う方法を検討することが重要です。正しい理解と安心して相談できる導線を整えることが、我慢や自己対処にとどまらない生理・PMSケアにつながると考えられます。

 

 

 

■  mederi Pill（メデリピル）について

mederi Pillは、いつでもスマホから簡単に受診できる、オンラインピル診療サービスです。ユーザーと医療機関を繋ぐプラットフォームとして、「誠実」と「続けやすい」を大切に、ピル代初月無料かつ診療代無期限無料で提供しています。

公式サイト：https://mederi.jp

公式Instagram：https://www.instagram.com/mederi_jp

※診療やピルの処方等は保険適用外・自由診療であり、医療機関に所属する産婦人科の医師が行います。

【mederi株式会社】

【本リリースに関するお問い合わせ先】

mederi株式会社 広報窓口：https://contact.mederi.jp/corporate

【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】

mederi株式会社 広報窓口

E-mail：pr@mederi.jp

引用：PRTIMES 

 

 

マドラス株式会社 取締役 岩田敏臣 

 

 

 

 

 

 

 

 

今回導入するmederi株式会社のサービスは、一見すると「女性向けの福利厚生」に見えるかもしれません。

しかし当社が目指しているのは、「全社員のコンディションマネジメント」を支えるインフラの整備です。

不妊治療やホルモンバランスに関する悩みは、決して女性だけの問題ではありません。実際には男性側の要因が関わるケースも多く、また40代以降では男女問わず更年期による体調変化が起こります。こうした課題は性別や年代を問わず、誰にでも起こり得るものです。

だからこそ当社では、この制度を「女性向け施策」としてではなく、男性社員やベテラン層も含めた全社員が活用できる“健康インフラ”として位置付けています。オンラインで専門的な相談ができる環境を整えることは、自分自身の体調管理はもちろん、パートナーや家族の課題への理解を深めることにもつながり、結果として社員一人ひとりの安心感に直結すると考えています。

会社としての導入目的は、体調不良によるパフォーマンス低下を未然に防ぎ、生産性を高めることに加え、ライフイベントを理由とした離職への不安を軽減することにあります。そして、男性社員やベテラン層も含めた全社員が互いのコンディションを理解し、尊重し合える「チームで戦う土壌」を築いていきたいと考えています。

福利厚生は、導入しただけでは価値を生みません。むしろ、ここからがスタートです。この仕組みを当社の中にしっかりと根付かせ、社員一人ひとりが自分らしく働ける環境を本気で創り上げていきます。

また、今回の導入のきっかけは、坂梨さんが描くビジョンに対する純粋な「応援したい」という想いでした。しかし今では、それ以上に、この仕組みが当社の未来を明るくすると確信しています。坂梨さんの想いに共鳴して始めた取り組みが、結果として社員の働きやすさや生産性向上につながり、当社をより強い組織へと進化させていく。そのような未来を、皆さんと共に実現していきたいと考えています。

 

mederi株式会社 代表取締役 坂梨 亜里咲

 

 

 

 

 

 

 

 

マドラス株式会社様が、歴史ある企業としての価値を大切にしながら、女性活躍推進に関する先進的な取り組みを進められることに、大きな意義を感じております。

女性従業員の方が多く、その多くが店舗で働かれていること、また年齢層に応じて健康課題が多様であることを踏まえ、幅広い選択肢を福利厚生として整備されたことは、従業員の皆さまへの支援にとどまらず、企業としての姿勢を社外に示す取り組みにもつながっていると感じております。

また、その検討過程において女性社員の皆さまの声を丁寧に反映されたことは、制度の実効性を高めるうえでも非常に重要な視点であると考えております。

mederiは、『mederi for biz』を通じて、こうした企業の前向きな取り組みに伴走し、女性が安心して働き続けられる環境づくりを支援してまいります。

【本リリースに関するお問い合わせ先】

mederi株式会社 広報窓口：https://contact.mederi.jp/corporate

【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】

mederi株式会社 広報窓口

E-mail：pr@mederi.jp 引用：PRTIMES