オンラインピル診療サービス『mederi Pill（メデリピル）』を提供するmederi株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役 坂梨 亜里咲 以下、mederi）は、企業向け健康支援・福利厚生サービス『mederi for biz（メデリフォービズ）』を株式会社Merone（所在地：東京都渋谷区、代表取締役：森川くみこ、以下「Merone」）へ提供開始したことをお知らせします。

Meroneにおいて2026年2月に実施された会員アンケート（n=90、平均年齢42.2歳）では、女性ホルモンに関する知識および受診行動の実態が明らかになりました。

その結果、「女性ホルモンが体や心に影響を与えていると感じる」が97%、「正しい知識を身につけたい」が88%、「女性ホルモンケアを実際に活用したい」が60%と、多くの会員が関心やニーズを持っている一方で、ピルに関する知識については「名前しか知らない・ほとんど知らない」が44%にのぼり、正確な情報が十分に届いていないことが、行動に踏み出せない要因となっていることが示唆されました。

また、家事・仕事・育児などを抱える中で、通院にかかる時間や費用が心理的・物理的なハードルとなり、ケアが後回しにされている実態も見受けられます。

こうした背景から、「知りたい（88%）」と「実際に活用したい（60%）」の間に存在するギャップを解消し、時間や場所の制約を受けずに医療へアクセスできる環境の整備が求められていました。

mederiは、このような課題に対応するため、オンライン診療サービス『mederi for biz』の提供を通じて、Meroneの会員の皆さまが自身の身体について正しく知り、安心して選択できる環境づくりを支援してまいります。

株式会社Merone 代表取締役 森川 くみこ

Meroneが生徒に届けたいのは、自分の力で生きるための「選択肢」です。経済的自立だけではなく、自分の身体について正しく知り、選べる環境を整えること——それが、ウェルビーイングを支援する私たちの次の責任だと考えています。mederiとの連携は、「経済的自立」と「身体の選択」、両輪で女性を支えるMeroneの新たな一歩です。

mederi株式会社 代表取締役 坂梨 亜里咲

mederiは「忙しい女性でも、自分の身体について正しく知り、選択できる環境をつくること」を大切にしています。Meroneの会員の皆さまが、自分の力で人生を切り拓こうとされていることに共感しており、その挑戦を身体の面からも支えられることを、とても嬉しく思います。ピルに関する正しい知識がまだ十分に届いていない中で、まずは「知ること」から始めていただくことが重要です。mederiはその最初の一歩に、安心して寄り添えるサービスでありたいと考えています。

「mederi for biz」は、企業の健康経営を支援する福利厚生サービスです。

申込から最短1週間で導入可能で、セミナー、動画コンテンツ・オンライン診療・漢方/ピル処方の4つのサポートメニューを組み合わせて導入いただけます。

導入企業では、「生理による仕事への影響」や「昇進機会を諦めざるを得ない」といった課題の解消につながり、社員のモチベーション・パフォーマンス向上、女性活躍推進、離職率対策に寄与しています。

mederiは今後も、さまざまな年代・性別の方に向けて、「生理・PMSに関する正しい知識の啓蒙」「個々の身体に合った選択肢の提供」を目的としたセミナーや啓発活動を継続してまいります。

引き続き、オンラインピル診療サービス「mederi Pill」および法人向け福利厚生サービス「mederi for biz」を通して、「誰もが愛でりあえる社会へ」の実現に取り組んでまいります。

mederi for biz公式ページ：https://mederi.jp/mederiforbiz/

私は宮崎県の自然豊かで穏やかな環境で生まれ育ち、地元への特別な想いがあります。
その地元で開催される大会に、このような形で関われることを大変嬉しく思っています。

女性が本来持つ力を最大限に発揮するためには、自身の身体の状態を正しく理解し、適切にケアできる環境が不可欠です。
スポーツに挑む女性をはじめ、 コンディションに左右されることなく、自ら整え、自分らしく力を発揮できる環境を広げていきたいと強く感じています。

本大会を通じて、女性アスリートが自らの身体と向き合いながら、最高のパフォーマンスで試合に挑戦できるよう貢献してまいります。

mederi株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役 坂梨 亜里咲 以下、mederi）が主幹事を務める女性活躍推進テクノロジー協議会は、この度、2026年3月6日（金）に開催された「WE Health 2026」にて「Women’s Empowerment Award 2026 授賞式」を実施いたしました。

本アワードは、女性が働きやすい環境づくりやキャリア支援に積極的に取り組む企業を称えるとともに、その先進的な取り組みを広く社会へ発信することを目的としています。

第2回となる本年は、企業部門および個人部門において、多数の優れた取り組みを実施する企業・個人が選出されました。

※参照リリース：第2回 Women’s Empowerment Award 2026、企業・個人各部門の受賞者・大賞を発表

来賓として出席した衆議院議員 デジタル大臣政務官兼内閣府大臣政務官 川崎秀人議員が挨拶を行い、人口減少社会において誰もが活躍できる社会の実現が日本の成長に不可欠であると述べ、政治・企業・社会が連携して女性活躍推進に取り組む必要性を強調しました。

Women’s Empowerment Award 2026の授賞式では、個人部門および企業部門の受賞者が発表され、審査員より表彰状およびトロフィーが授与されました。会場では受賞者への祝福の拍手が送られ、女性活躍推進に取り組む企業・個人の活動が広く共有されました

【個人部門 大賞】

今年度の個人部門大賞は、小室淑恵氏(株式会社ワーク・ライフバランス 代表取締役 社長)が受賞しました。

小室氏は、日本の働き方改革と女性活躍推進を長年にわたり牽引してきた第一人者として、長時間労働の是正や男性育休の推進など、日本社会の働き方そのものを変える取り組みを継続してきた点が高く評価されました。

当日は、小室氏ご本人に代わり、株式会社ワーク・ライフバランス コンサルタント 社会変革室室長 新井セラ氏が代理登壇し、表彰状およびトロフィーが授与されました。

小室氏からはビデオメッセージが寄せられ、「日本では依然として長時間労働が根強く残っており、それが女性活躍の大きな障壁になっています。働き方を変えることは、女性だけでなく誰もが力を発揮できる社会につながります」とコメントしました。

【企業部門 大賞】

企業部門では、中小企業部門・大企業部門のそれぞれから大賞が選出されました。

・中小企業部門 大賞：日本ナレッジスペース株式会社

日本ナレッジスペース株式会社 総務部人事課久保佑介氏
IT業界における長時間労働という構造的課題に向き合い、フェムテックや睡眠支援などの健康投資を実行するなど、持続可能な組織づくりを実践している点が評価されました。受賞に際し社員が安心して働ける環境づくりを進めていると述べ、「今後も社員ファーストの組織づくりをさらに推進していきたい」と抱負を語りました。

・大企業部門 大賞：株式会社丸井グループ

（上段左より）女性活躍推進テクノロジー協議会 幹事 株式会社LIFEM 平野祐、審査員 藤原 由佳氏、衆議院議員 デジタル大臣政務官兼内閣府大臣政務官 川崎 秀人議員、審査員 吉村 泰典氏、審査員 新井 卓二氏、女性活躍推進テクノロジー協議会 主幹事 mederi株式会社 坂梨亜里咲
（下段左より）グラクソ・スミスクライン株式会社、日本ナレッジスペース株式会社、株式会社丸井グループ、GMOインターネットグループ株式会社、荏原健康保険組合

mederi株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役 坂梨 亜里咲 以下、mederi）が主幹事を務める女性活躍推進テクノロジー協議会は、この度、2026年3月6日（金）に開催された「WE Health 2026」にて「Women’s Empowerment Award 2026 授賞式」を実施いたしました。

本アワードは、女性が働きやすい環境づくりやキャリア支援に積極的に取り組む企業を称えるとともに、その先進的な取り組みを広く社会へ発信することを目的としています。

第2回となる本年は、企業部門および個人部門において、多数の優れた取り組みを実施する企業・個人が選出されました。

Women’s Empowerment Awardは、「女性が活躍できる社会の実現」に向けて挑戦する企業・団体・個人の取り組みを称えるアワードです。

審査は、国連が提唱するWomen’s Empowerment Principles（WEPs：女性のエンパワーメント原則／全7原則）を基盤としております。

個人部門では、性別を問わず、女性のエンパワーメントに対する具体的な貢献度を軸に評価いたしました。自らの挑戦によって新しいキャリアや生き方を切り拓き、社会に前向きな変化をもたらしているかどうか、または女性が活躍できる環境づくりに主体的・継続的に取り組まれており、制度や文化の変革を通じて実効性ある成果を生み出しているかという点を重視いたしました。

企業部門では、女性が働きやすく、持続的に活躍できる環境の実装度を中心に評価いたしました。女性の採用・登用推進にとどまらず、健康支援、制度設計、組織文化の醸成など、多角的な観点からジェンダー平等を推進しているかを重視しております。さらに、取り組みの数値的成果、透明性、そして社会全体への波及可能性についても総合的に評価いたしました。

【審査員一覧】

吉村 泰典 氏／産婦人科医師 慶應義塾大学 名誉教授

藤原 由佳 氏／EY新日本有限責任監査法人 パートナー・公認会計士

新井 卓二 氏／学校法人ビューティ＆ウェルネス専門職大学 教授

下河辺 さやこ氏／小学館 ユニバーサルメディア事業局 新事業開発室 編集長