また、勤務先に生理休暇や、生理に伴う体調不良の際に利用できる制度があると回答した132名に対して利用経験を聞いたところ、「利用したことがある」は47.0％にとどまり、29.5％が「利用したいと思ったことはあるが、利用したことはない」と回答しました。

制度が設けられていても、必要なタイミングで実際の利用につながっていない女性が一定数いることがわかりました。

2. 制度利用をためらう理由1位は「男性上司・男性同僚には特に伝えづらい」20.6％

制度の利用をためらった経験がある125名に、その理由を聞くと「男性上司・男性同僚には特に伝えづらい」が20.6％となり、最も多い結果となりました。
次いで、「上司に生理について伝えることに抵抗がある（15.8％）」、「周囲に生理であることを知られたくない（11.6％）」、「忙しく、休める状況ではない（10.9％）」、「制度を利用することで、周囲からどう思われるか気になる（10.0％）」と続きました。
休暇制度などの仕組みだけでなく、生理について上司や周囲に伝えることへの抵抗感や、職場での周囲の目が、制度利用のハードルになっている様子がうかがえます。

3. 76.0％が「女性の健康支援の充実は、今後もその会社で働き続けたい気持ちに影響する」と回答

生理やPMSなど女性特有の健康課題へのサポートが充実していることが、今後もその会社で働き続けたいと思う気持ちに影響するかを聞いたところ、「とても影響する（33.3％）」、「やや影響する（42.7％）」％を合わせて、合計76.0％が「影響する」と回答しました。
女性特有の健康課題への支援は、日々の働きやすさだけでなく、従業員がその企業で働き続けたいと感じることにも関係していることがうかがえます。

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〈mederi株式会社 代表取締役社長 坂梨亜里咲のコメント〉

＜調査概要＞
調査対象：20〜40代の働く女性
調査期間：2026年9月28日～10月1日
調査方法：インターネット調査
回答数：213名
調査主体：mederi株式会社
実査委託先：株式会社ジャストシステム
mederi株式会社（https://mederi.jp/company/）
mederi株式会社は、すべての人が自分の体のことをきちんと知り、大切に、愛でられるように。安心、安全を追い求めながら、心と体のバランスを整えるためのサービスを展開しています。※mederi株式会社は、レバレジーズ株式会社のグループ企業です。

■mederi Pill（メデリピル）https://mederi.jp

mederi Pill（メデリピル） は生理に悩む女性を中心に54万人以上※1が登録する国内最大級のオンラインピル診療サービスです。スマートフォンひとつで、いつでもどこでも産婦人科医による診療を受けることができ、ピルの処方からお届けまでオンラインで完結します。「誠実な医療」と「続けやすさ」を大切に、初月のピル代無料、診療代はずっと無料。安心して継続いただけるよう、国内最安クラスの価格※2で提供しています。
※1 2026年10月自社調べ。ピル診療に特化した主要オンライン診療サービス4社を対象に比較
※2 2026年10月自社調べ。低用量ピルの同業他社4社の毎月定期便価格における比較（3ヶ月分で比較）
※診療やピルの処方等は保険適用外・自由診療であり、提携医療機関に所属する産婦人科の医師が行います。

■mederi for biz（メデリフォービズ）https://mederi.jp/mederiforbiz/
mederi for bizは、オンライン診療で働く女性の健康をサポートする福利厚生パッケージです。産婦人科医が伴走し、ピルの服薬支援だけではなく、ウェルネスセミナーや効果検証レポートの提供で企業の健康経営を後押しします。

避妊について「自分で考えたい」「選択に関わりたい」という意思があっても、その考えを相手に伝えられなければ、実際の選択に十分反映できない可能性があります。避妊における自己決定には、自分自身が意思を持つことだけでなく、その意思を安心して伝えられることも欠かせません。

パートナーのどちらか一方に判断を委ねるのではなく、互いの希望や不安を共有し、それぞれの考えを尊重しながら話し合える関係を築くことが、双方にとって納得できる選択につながると考えられます。

■ 希望を伝えづらい理由1位は「相手に嫌がられたり、断られたりすることが不安」21.1％

「言い出しづらい」「関係が悪くなることが不安」など、パートナーとの関係性への不安が上位に
Q：避妊について、自分の意思で選択したり、自分の希望を伝えたりすることが難しいと感じる理由として、当てはまるものを教えてください。

避妊について自分の希望や考えを「伝えづらい」と回答した女性にその理由を尋ねたところ、最も多かったのは「相手に嫌がられたり、断られたりすることが不安」21.1％でした。

次いで「パートナーに言い出しづらい」19.9％、「パートナーとの関係が悪くなることが不安」18.1％となり、上位3項目はいずれも相手とのコミュニケーションや関係性に関する回答となりました。

この結果から、避妊について希望を伝える際には、知識の有無だけでなく、「相手にどう受け止められるか」という不安もハードルになっていることがうかがえます。
避妊をどちらか一方だけに委ねるのではなく、お互いの考えを尊重しながら話し合える関係を築くことが、より納得できる意思決定につながります。

■ 17.3％が、避妊方法を「自分自身の意思で選択できていない・できない」と回答
Q：避妊方法について、自分自身の意思で選択できている・できると思いますか。

「十分に選択できている・できると思う」41.1％、「ある程度選択できている・できると思う」29.2％を合わせると、70.3％が、自分自身の意思で避妊方法を選択できている・できると回答しました。

一方で、「あまり選択できていない・できないと思う」10.8％、「まったく選択できていない・できないと思う」6.5％を合わせると、17.3％が自分自身の意思で避妊方法を選択することに難しさを感じていることが分かりました。

避妊について主体的に選択したいという意識があっても、パートナーとの関係性や情報不足など、さまざまな要因によって、自分自身の意思を十分に反映できない場合があることが考えられます。

■ 31.9％が「自分に合った避妊方法を選ぶための情報を十分に得られていない」と回答
Q：自分に合った避妊方法を選ぶために必要な情報を、十分に得られていると感じますか。

「あまり得られていない」23.2％、「まったく得られていない」8.6％を合わせると、31.9％が、自分に合った避妊方法を選択するために必要な情報を十分に得られていないと感じていることが分かりました。

自分自身の意思で避妊方法を選択するためには、まずどのような選択肢があるのかを知り、それぞれの特徴について正しい情報を得られることが重要です。

誰もが必要なときに信頼できる情報へアクセスし、自分の体やライフプランに合わせて考えられる環境を整えていくことが求められます。

オンラインピル診療サービス「mederi Pill（メデリピル）」、企業向け健康支援・福利厚生サービス「mederi for biz（メデリフォービズ）」を提供するmederi株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役 坂梨亜里咲、以下 mederi）は、2026年9月1日の「防災の日」に合わせ、女性のための防災ガイドブック『Safe for you』を公開します。

本ガイドブックは、一般的な防災情報に加え、生理用品の備蓄、低用量ピルや緊急避妊薬、妊娠中・授乳中の備え、婦人科疾患を抱える方の備蓄など、女性ならではの健康課題を盛り込んだ防災ガイドです。

「防災＝非常時の準備」ではなく、「自分の未来を守る日常の備え」として、手元に置いておきたくなるデザインと実用性を両立しました。

制作背景

9月1日は「防災の日」です。
日本では毎年、防災用品や避難経路などへの関心が高まる一方、災害時の女性特有の健康課題については、十分に知られているとは言えません。

東日本大震災や能登半島地震などの災害では、
・生理用品が不足した
・プライバシーが確保できなかった
・ピルや薬を継続できなかった
・妊婦や授乳中の方への支援が十分ではなかった
など、多くの課題が報告されています。

一方で、防災ガイドブックの多くは一般向けの内容が中心で、「女性が本当に知りたい情報」がまとまった冊子はまだ多くありません。
そこでmederiは、女性の健康を支援してきた知見を活かし、「女性だからこそ知っておきたい防災情報」を一冊にまとめた防災ガイドブックを制作しました。

『Safe for you』について

『Safe for you』は、“備えは、自分らしい未来を守ること。”をコンセプトに制作した、女性のための防災ガイドブックです。

災害への備えは、水や食料、防災グッズを準備することだけではありません。
生理や妊娠、産後・授乳、更年期など、ライフステージによって災害時に起こりやすい困りごとや、必要な備えは異なります。

本ガイドブックでは、一般的な防災用品の備えに加えて、
・災害時の生理との向き合い方
・低用量ピルを服用している方が確認しておきたいこと
・妊娠中・産後・授乳中に備えておきたいもの
・婦人科疾患や更年期など、からだの状態に合わせた備え
・避難生活で起こりやすい困りごとと、その対処法・相談先

など、女性のからだやライフステージに寄り添った防災情報をまとめています。
ガイドブック内では、生理中・妊娠中・産後・更年期それぞれの困りごとや、避難生活での具体的な対処法も紹介しています。

また、防災グッズと一緒にしまい込むのではなく、日常の中でふと目に入り、必要なときに手に取れるものにしたいという思いから、本棚やリビングにも自然になじむデザインに仕上げました。

この一冊が、自分自身の備えを見直すだけでなく、パートナーや家族と「もしものとき」について話すきっかけになることを目指しています。
産婦人科医・防災士の監修のもと、女性のからだと防災、それぞれの視点を取り入れて制作しています。

公開日：2026年9月1日（火）より 　PDF版ダウンロードURL 　個人：https://contact.mederi.jp/safeforyou-individual 　法人・団体用：https://contact.mederi.jp/safeforyou-business 　※アンケートにご回答いただくことで、無料でダウンロードいただけます。

 

　監修者コメント

郡 詩織 氏 ／産婦人科医

災害時は、慣れない環境や生活リズムの変化によって、心やからだにさまざまな負担がかかります。

生理中、妊娠中、産後・授乳中、更年期など、ライフステージによって起こりやすい困りごとや、必要な備えも一人ひとり異なります。

だからこそ、災害が起きてから考えるのではなく、普段から自分のからだの状態を知り、「自分にとって必要なもの」を備えておくことが大切です。
生理用品や常用している薬、妊娠・出産に関するものなど、日常では当たり前に手に入るものが、災害時にはすぐに手に入らないこともあります。

このガイドブックが、もしものときに自分自身の心とからだを守るために、今できる備えを考えるきっかけになればと思います。

しほママ(柳原 志保)／防災士

災害への備えは食料や水に目が向きがちですが、女性にとって「自分の体を守る備え」はとても大切です。
7月に起きた令和8年熊本地震でも、避難生活での衛生面やプライバシー、体調不良など、まさにこのガイドブックにあるような困りごとが起きていました。
本冊子には、私自身が東日本大震災で直面した困難、そして、被災地女性の切実な声をもとに、今日から実践できる知恵を詰め込んでいます。
生理や妊娠、更年期などライフステージごとの備えを知るだけで安心につながります。完璧を目指す必要はありません。
できることから一つずつはじめてみませんか？

mederi代表 坂梨亜里咲

このたびの熊本地震で被災された皆さまに、心よりお見舞い申し上げます。不安な日々を過ごされている方々に心から寄り添うとともに、一日も早い復旧・復興をお祈りしております。

災害は、ある日突然、誰の日常にも訪れるものです。しかし、しかし、そのような状況でも、生理や妊娠、避妊、婦人科疾患など、女性の健康課題がなくなるわけではありません。
私たちmederiはこれまで、オンライン診療を通じて数多くの女性の声に耳を傾けてきました。これまでオンライン診療を通じて多くの女性の声に耳を傾けてきました。その中で、災害への備えにも「女性の視点」が必要だと強く感じています。

今回制作した防災ガイドブックは、災害時の知識だけでなく、「自分や大切な人の未来を守るために、今日からできる備え」を届けたいという想いを込めました。
また、防災はまた、防災を特別なものではなく、日々の暮らしの中で自然と考えられるものにしたいと考え、本棚やリビングにもなじむデザインにしています。この一冊が、家族やパートナーと「もしもの備え」について話すきっかけになれば嬉しく思います。

9月1日の「防災の日」をきっかけに、一人でも多くの方が、自分自身や大切な人を守る備えについて考える機会となることを願っています。

オンラインピル診療サービス「mederi Pill（メデリピル）」、企業向け健康支援・福利厚生サービス「mederi for biz（メデリフォービズ）」を提供するmederi株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役 坂梨 亜里咲 以下、mederi）は、10〜20代女性の性や体に関する情報収集、性教育の経験、妊娠・避妊・性感染症に関する知識、相談先への意識を把握するため、10〜20代女性を対象に「恋愛・性教育に関する意識調査」を実施しました。

【調査背景】

SNSやWebメディアを通じて、性や体に関する情報に触れる機会は増えています。

一方で、SNS上にはさまざまな情報があふれており、何が正しい情報なのか判断しづらいと感じる人も少なくありません。

また、学校などで性教育を受ける機会はある一方で、実際に必要となる避妊方法や緊急避妊薬、低用量ピル、婦人科・医療機関の受診など、具体的な知識や相談先については十分に学ぶ機会が限られている可能性があります。

性や体の悩みは、恥ずかしさや周囲に知られたくない気持ちから、一人で抱え込んでしまうこともあります。特に若い世代にとって、正しい情報にアクセスできることや、安心して相談できる場所があることは、自分の体を守るうえで重要です。

そこでmederiは、Z世代の女性を対象に、性や体に関する情報収集の実態、性教育で学んだ内容、妊娠・避妊・性感染症に関する知識、相談しづらさ、正しく学べる場へのニーズについて調査を実施しました。

【調査サマリー】

・10〜20代女性の28.4％が「性経験はない」と回答。50.3％が、性経験の有無について周囲と比べて焦りや不安を感じた経験あり

・学校などで性教育を受けた経験がある人は78.1％。一方で、「緊急避妊薬」を学んだ人は6.2％、「婦人科・医療機関の受診」を学んだ人は4.3％にとどまる

・性教育でもっと詳しく知りたかった内容1位は「避妊方法」17.2％。次いで「低用量ピル」15.0％、「緊急避妊薬」14.3％

・性や体に関する情報源は「SNS」が最多。74.5％が、性や体の情報について「正しい情報かどうか分からない」と感じた経験あり

・性や体の悩みを相談しづらい理由は「恥ずかしいから」「誰に相談すればよいか分からないから」がともに18.8％で最多

・78.7％が、性や妊娠・避妊について正しく学べる場や相談できる場所がもっと必要だと回答

■ 10〜20代女性の28.4％が「性経験はない」と回答。約半数が性経験の有無に焦りや不安を感じた経験あり

 

Q：初めて性経験をした年齢を教えてください。

結果：「12歳以下」2.4％、「13〜15歳」18.3％、「16〜18歳」20.7％、「19〜22歳」14.8％、「23歳以上」5.3％、「性経験はない」28.4％、「回答したくない」8.9％

Q：性経験の有無について、周囲と比べて焦りや不安を感じたことがありますか。

結果：「とてもある」15.6％、「ややある」34.7％、「あまりない」16.8％、「まったくない」25.1％、「回答したくない」7.8％

10〜20代女性の28.4％が「性経験はない」と回答し、50.3％が性経験の有無について、周囲と比べて焦りや不安を感じた経験があることが分かりました。

恋愛や性経験に対する価値観は人それぞれである一方、SNSや友人関係などを通じて、周囲と比較してしまうことで不安を抱える人も少なくないことがうかがえます。

性経験の有無を「早い・遅い」「ある・ない」で評価するのではなく、自分のペースや気持ちを尊重できる考え方を伝えていくことが重要です。また、恋愛や性に関する不安を抱えたときに、安心して正しい情報にアクセスできる環境づくりが求められます。

■ 性教育を受けた経験は78.1％。一方で、緊急避妊薬を学んだ人は6.2％にとどまる

Q：学校などで性教育を受けたことがありますか。

結果：「ある」78.1％、「ない」8.3％、「覚えていない」13.6％

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

Q：学校などの性教育で、実際に学んだ内容を教えてください。

結果：「避妊方法」19.9％、「妊娠の仕組み」15.6％、「生理・PMS」13.3％、「性感染症」10.9％、「低用量ピル」8.5％、「性的同意」6.9％、「性被害・防犯」6.4％、「緊急避妊薬」6.2％、「パートナーとのコミュニケーション」5.9％、「婦人科・医療機関の受診」4.3％

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

学校などで性教育を受けた経験がある人は78.1％でした。一方で、学校などの性教育で「緊急避妊薬」を学んだ割合は6.2％、「婦人科・医療機関の受診」を学んだ人は4.3％にとどまりました。

この結果から、性教育を受ける機会は一定程度あるものの、実際に避妊や妊娠に関する悩みに直面した際、適切な行動につながる具体的な知識までは十分に届いていない可能性がうかがえます。

今後は、妊娠の仕組みや避妊方法に加えて、低用量ピルや緊急避妊薬といった具体的な選択肢、婦人科・医療機関への相談方法など、日常生活の中で実際に活用できる知識を学ぶ機会を増やしていくことが求められます。

■ 性教育で「もっと詳しく知りたかった内容」1位は避妊方法17.2％

 

Q：性教育で、もっと詳しく知りたかった内容はありますか。

結果：「避妊方法」17.2％、「低用量ピル」15.0％、「緊急避妊薬」14.3％、「性感染症」8.8％、「婦人科・医療機関の受診」7.7％、「同意・性的同意」6.6％

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

性教育でもっと詳しく知りたかった内容として最も多かったのは「避妊方法」17.2％で、次いで「低用量ピル」15％、「緊急避妊薬」14.3％となりました。

妊娠や避妊に関する知識は、自分の体を守るうえで重要な情報です。しかし、低用量ピルや緊急避妊薬については、名前を知っていても、具体的な効果や使うタイミング、入手方法まで理解する機会が限られている可能性があります。

若い世代が必要なときに適切な選択ができるよう、学校教育に加えて、医師・専門家による情報発信や、分かりやすいWebコンテンツ、匿名で相談できる導線などを整えることが重要です。

■ 妊娠・避妊について「正しく理解している」と回答した人は78.1％。一方で、低用量ピルや緊急避妊薬の具体的な知識にはギャップも

Q：妊娠や避妊について、正しく理解していると思いますか？

結果：「とてもそう思う」29.0％、「ややそう思う」49.1％、「あまりそう思わない」14.8％、「まったくそう思わない」7.1％

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

Q：低用量ピルについて、どの程度知っていますか？

結果：「効果と入手方法の両方を知っている」34.3％、「効果は知っているが、入手方法は知らない」30.2％、「入手方法は知っているが、効果は知らない」8.9％、「名前は知っているが、効果や入手方法は知らない」15.4％、「知らない」

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

Q：緊急避妊薬について、どの程度知っていますか？

結果：「使うタイミングと入手方法の両方を知っている」29.6％、「使うタイミングは知っているが、入手方法は知らない」29.0％、「入手方法は知っているが、使うタイミングは知らない」9.5％、「名前は知っているが、使うタイミングや入手方法は知らない」16.6％、「知らない」15.4％

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

妊娠や避妊について「正しく理解している」と回答した人は78.1％でした。一方で、低用量ピルについて「効果と入手方法の両方を知っている」と回答した人は34.3％、緊急避妊薬について「使うタイミングと入手方法の両方を知っている」と回答した人は29.6％にとどまりました。

妊娠や避妊について理解していると感じている人は多いものの、実際にどのような避妊方法を選べるのか、必要になった際にどこで入手・相談できるのかといった、具体的な選択や行動に結びつく知識にはギャップがあることがうかがえます。そのため、単に「避妊が大切」と伝えるだけでなく、どのような選択肢があるのか、どこで相談できるのか、必要なときにどのように行動すればよいのかまで含めて、分かりやすく伝えていくことが求められます。

■ 性や体に関する情報源は「SNS」が最多。一方で、74.5％が「正しい情報かどうか分からない」と回答

 

Q：性や体に関する情報は、主にどこから得ていますか？

結果：「SNS」19.9％、「学校の授業」14.2％、「Webメディア・検索」13.9％、「情報収集していない」13.5％、「家族」12.8％、「友人」9.6％

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

Q：性や体に関する情報について、「正しい情報かどうか分からない」と感じたことがありますか？

結果：「とてもある」27.2％、「ややある」47.3％、「あまりない」14.8％、「まったくない」10.7％

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

性や体に関する情報源として最も多かったのは「SNS」でした。一方で、74.5％が性や体に関する情報について「正しい情報かどうか分からない」と感じた経験があることが分かりました。

SNSは若い世代にとって身近な情報源である一方、投稿者や発信元によって情報の正確性に差があるため、必要な情報を得られても、それが信頼できる内容か判断しづらい場合があります。

今後は、SNSやWeb上でも医師・専門家が監修した正しい情報にアクセスしやすくすることが重要です。また、若い世代が日常的に利用する媒体で、分かりやすく、安心して確認できる情報発信を増やしていくことが求められます。

■ 相談しづらい理由は「恥ずかしい」「誰に相談すればよいか分からない」がともに18.8％で最多

Q：性や体の悩みを相談しづらいと感じる理由を教えてください。

結果：「恥ずかしいから」18.8％、「誰に相談すればよいか分からないから」18.8％、「親や周囲に知られたくないから」12.3％、「産婦人科・婦人科に行くことに抵抗があるから」10.0％、「相手に引かれそうだから」8.4％

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

性や体の悩みを相談しづらい理由として、「恥ずかしいから」と「誰に相談すればよいか分からないから」がともに18.8％で最多となりました。

性や体に関する悩みは、友人や家族にも話しづらく、一人で抱え込んでしまいやすいテーマです。また、相談したい気持ちがあっても、誰に聞けばよいのか、どのタイミングで医療機関を受診すればよいのか分からないことも、相談のハードルになっていると考えられます。

悩みを抱えたときにすぐ相談できる窓口や、匿名で質問できる仕組み、産婦人科・婦人科を受診する目安を分かりやすく伝える情報発信が必要です。相談すること自体への心理的ハードルを下げる取り組みが求められます。

■ 78.7％が、性や妊娠・避妊について正しく学べる場や相談先が必要と回答

Q：性や妊娠・避妊について、正しく学べる場や相談できる場所がもっと必要だと思いますか？

結果：「とても必要だと思う」42.6％、「やや必要だと思う」36.1％、「あまり必要だと思わない」11.8％、「まったく必要だと思わない」9.5％

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

Q：性や体について、どのような方法で学べるとよいと思いますか？

結果：「学校の授業」16.2％、「SNSでの発信」13.5％、「保健室での相談」12.9％、「医師・専門家による講座」10.2％、「医療機関での相談」8.4％、「LINEなどでの匿名相談」7.8％

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

性や妊娠・避妊について、正しく学べる場や相談できる場所がもっと必要だと思う人は78.7％にのぼりました。

この結果から、若い世代は性や体に関する情報を必要としている一方で、現状の情報収集や相談環境だけでは十分ではないと感じていることがうかがえます。

学校教育だけでなく、SNSでの発信、Web記事、医師・専門家による講座、保健室での相談、LINEなどでの匿名相談など、複数の選択肢を用意することが重要です。若い世代が自分に合った方法で正しい知識にアクセスし、必要なときに安心して相談できる環境づくりが求められます。

【総評】

今回の調査では、10〜20代女性の多くが学校などで性教育を受けた経験を持つ一方で、緊急避妊薬や低用量ピル、婦人科・医療機関の受診など、実生活で必要となる具体的な知識にはギャップがあることが分かりました。性教育の機会そのものだけでなく、避妊や妊娠、体の悩みに直面した際に、どのような選択肢があり、どこで相談できるのかまで学べる機会をつくることが課題といえます。

また、性や体に関する情報源は「SNS」が最多となる一方で、74.5％が「正しい情報かどうか分からない」と感じた経験があると回答しました。若い世代にとってSNSは身近な情報源である一方、情報量が多いからこそ、信頼できる情報を選び取る難しさもあります。正しい情報を発信するだけでなく、若い世代が普段利用する媒体や接点に合わせて、信頼できる情報へたどり着きやすい環境をつくることが求められます。

さらに、性や体の悩みを相談しづらい理由としては、「恥ずかしいから」「誰に相談すればよいか分からないから」がともに最多となりました。性や妊娠・避妊に関する正しい知識は、恋愛や性経験の有無にかかわらず、自分の体を守り、自分自身で選択していくために必要な情報です。学校教育に加え、SNS、Webメディア、保健室、医師・専門家による講座、匿名相談など、若い世代が正しい情報にアクセスでき、困ったときには安心して相談できる環境を、日常のさまざまな接点につくっていくことが求められています。

【調査概要】

調査実施時期：2026年7月17日〜7月24日

調査方法：インターネット調査

調査対象：10〜20代女性

有効回答数：169名

※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても100％にならない場合があります。

※複数回答の設問は、選択された回答総数を基に、各項目の構成比を算出しています。

 

■  mederi Pill（メデリピル）について

mederi Pill（メデリピル） は生理に悩む女性を中心に50万人以上が登録する国内最大級のオンラインピル診療サービスです。スマートフォンひとつで、いつでもどこでも産婦人科医による診療を受けることができ、ピルの処方からお届けまでオンラインで完結します。「誠実な医療」と「続けやすさ」を大切に、初月のピル代無料、診療代はずっと無料。安心して継続いただけるよう、国内最安クラスの価格で提供しています。

公式サイト：https://mederi.jp

公式Instagram：https://www.instagram.com/mederi_jp

※診療やピルの処方等は保険適用外・自由診療であり、医療 機関に所属する産婦人科の医師が行います。

 

■mederi for biz（メデリフォービズ）について

mederi for bizは、オンライン診療で働く女性の健康をサポートする福利厚生パッケージです。

産婦人科医が伴走し、ピルの服薬支援だけではなく、ウェルネスセミナーや効果検証レポートの提供で企業の健康経営を後押しします。

mederi for biz公式ページ：https://mederi.jp/mederiforbiz/

 

 

【mederi株式会社】

誰もが愛でりあえる社会へ。

すべての人が自分の体のことをきちんと知り、大切に、愛でられるように。安心、安全を追い求めながら、心と体のバランスを整えるためのサービスを展開しています。

 

代表者：代表取締役 坂梨 亜里咲

所在地：東京都渋谷区渋谷2-24-12 渋谷スクランブルスクエア24/25F

設立日：2019年8月1日

事業内容：

・生理の悩みを産婦人科医に相談できるオンラインピル診療サービス『mederi Pill（メデリピル）』の運営

・企業向け福利厚生プラン『mederi for biz』の提供

・学生向け性教育出張授業『mederi for school』の提供　など

URL：https://mederi.jp

 

【本リリースに関するお問い合わせ先】

mederi株式会社 広報窓口：https://contact.mederi.jp/corporate

【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】

mederi株式会社 広報窓口

E-mail：pr@mederi.jp

引用：PRTIMES 

 

 

 

新年度は、入社や人事異動などにより、職場環境や人間関係、生活リズムが大きく変化しやすい時期です。今回、「よくある」「ときどきある」と回答した人を合算すると89.1％にのぼり、新卒・若手社員の心身の変化を身近な課題として捉えている人が多いことがわかりました。

入社直後は、緊張感から不調が表面化しにくい場合もあります。一方で、新しい環境で過ごす期間が長くなるにつれて、疲労やストレスが心身の変化として表れることがあります。入社時の研修やオンボーディングで完結させず、その後も定期的に状況を確認し、必要に応じて業務量や働き方を見直せる体制づくりが必要です。

■不調のサイン1位は「コミュニケーションの減少」20.7％

Q：どのような変化が見られましたか？

結果：「コミュニケーションの減少」20.7％、「遅刻・欠勤・早退の増加」20.5％、「表情や雰囲気の変化」16.2％、「意欲の低下」15.4％、「業務パフォーマンスの低下」14.9％

新卒・若手社員に見られた変化として最も多かったのは、「コミュニケーションの減少」20.7％でした。また、「遅刻・欠勤・早退の増加」も20.5％となり、ほぼ同じ割合で上位に挙がっています。

心身の不調は、本人からの明確な訴えだけでなく、周囲との会話が減る、遅刻や欠勤が増える、表情や雰囲気が変わるといった日常的なサインとして表れる場合があります。自ら相談することに慣れていない若手社員もいるため、上司や人事担当者が普段との違いに気づき、早い段階で声をかけることが、不調の深刻化を防ぐきっかけになります。

■ 87.3％が、新卒・若手社員の離職・休職リスクを実感

東日本旅客鉄道株式会社

マーケティング本部
くらしづくり・地方創生部門 新規事業ユニット 副長
小西 好美 氏

2009年JR東日本入社。総合職の事務系で入社し、駅・車掌・運転士といった鉄道現場を経験後、人事（採用・ダイバーシティ推進）、Suica事業等を担当。第一子育休後、仕事と育児の両立に悩んだ経験をもとに、2019年にJR東日本グループ新事業創造プログラム「ON1000」に応募。実証実験、第二子の出産後、2023年7月～ワーキングマザー向けキャリア形成支援サービスPeerCrossをスタート。

2025年７月～はライフイベント前の女性が利用できるサービス「&bloom」をスタート。9歳・４歳の母。

mederi株式会社 代表取締役 坂梨 亜里咲

明治大学卒業後、大手ファッション通販サイト及びECコンサルティング会社にてマーケティング及びECオペレーションを担当。

2014年より女性向けwebメディアのディレクター、COO、代表取締役を経験した後に、自らの不妊治療経験からmederi株式会社を起業。オンラインピル診療サービス「mederi Pill（メデリピル）」、企業の健康経営を支える福利厚生サービス「mederi for biz（メデリフォービズ）」を展開。2025年に、オンライン診療サービス「レバクリ」などを手がけるレバレジーズ株式会社に参画。

【女性が管理職を選びづらくなる背景とは】

ウェビナー冒頭では、「なぜ女性は管理職を選ばないのか？」というテーマについて、女性本人の意欲だけではなく、健康課題やライフイベント、職場環境などが複合的に影響する構造的な課題として解説しました。

女性のキャリア形成においては、主に2つのタイミングで停滞が起こりやすいとされています。1つ目は、20代のキャリア初期です。この時期には、PMSなどホルモンバランスの変化に起因する体調不良や、それに伴うパフォーマンスの不安定化、自信・キャリア意欲の低下といった、表に出にくい健康課題が生じやすいと説明しました。これらは離職理由として明確に語られにくく、企業側も気づきにくいため、結果として将来の管理職候補層が十分に育成されない要因にもなります。

2つ目は、おおよそ30代以降に出産・育児などのライフイベントを迎えるタイミングです。育児との両立による時間的制約や、挑戦機会が与えられにくくなる「マミートラック」により、制度は整っていても、本人が昇進を望まない、あるいは自信を持てないケースがあることが共有されました。

本ウェビナーでは、こうした20代から30代前半の心身のコンディション課題と、出産・育児などの のライフイベントに伴うキャリア課題を踏まえ、企業が女性のキャリア形成をどのように支援していくべきかについて議論しました。

【トークセッション①：マミートラックの経験から生まれた、ワーキングマザーのキャリア支援】

ウェビナー前半では、東日本旅客鉄道株式会社の小西氏とmederi代表の坂梨が、それぞれの経験をもとに、女性のキャリア形成における課題について議論しました。

小西氏は、第一子出産前までは順調にキャリアを築いていた一方、出産後にいわゆる「マミートラック」に陥った経験について言及しました。周囲からの配慮や気遣いはありがたいものの、キャリアを大切にしてきた立場からすると、責任ある仕事から距離を置かれることに、もどかしさや不安を感じる場面もあったといいます。

また、職場にはアンコンシャスバイアスや性別役割分担意識が根強く残っており、日系企業においては、子育てをしながらキャリアを築く女性管理職のロールモデルがまだ十分に多くない現状も共有されました。特に、出産・育児後に自身のキャリアがどの方向へ向かっているのか分からず、誰にも相談できないと感じる女性は少なくありません。

こうした自身の経験から、小西氏は「同じような悩みを抱える人とつながり、相談できる場が必要だ」と考え、JR東日本グループ新事業創造プログラム「ON1000」への応募をきっかけに、ワーキングマザー向けキャリア形成支援サービス「PeerCross」の立ち上げに至ったと説明しました。

坂梨からは、周囲の善意による配慮が、キャリアを大切にしてきた女性にとって不安やもどかしさにつながることもあると共感が示されました。両者の対話を通じて、出産・育児などのライフイベントを経ても、自分らしいキャリアを歩み続けられる環境づくりの重要性が共有されました。

【トークセッション②：日系大手からベンチャーへ。キャリア選択と女性特有の健康課題】

続くトークセッションでは、企業規模や組織文化の異なる環境を経験した女性社員も加わり 加わり、日系大手企業からベンチャー企業へ転職した経験をもとに、女性のキャリア選択や健康課題について意見を交わしました。

セッションでは、女性がキャリアを築くうえで、企業の女性活躍推進施策が整備されていても、必ずしも一人ひとりのキャリア意向や能力開発と十分に結びついていないと感じるケースがあることが共有されました。特に、配属や職種変更、昇格のタイミングが本人の希望やライフイベントと重なることで、自身のキャリアに対する主導権を持ちづらいと感じる場面もあるといいます。 、

また、また、結婚・妊娠・出産などのライフイベントと昇格のタイミングが重なることで、昇進機会が後ろ倒しになったり、本人の意欲低下につながったりする可能性についても話題に上がりました。こうした状況は、本人の能力や意欲の問題だけではなく、企業側の制度設計やキャリア支援のあり方とも深く関わっています。

さらに、PMSなどの体調不良が仕事上のストレスと重なることで、思うようなパフォーマンスを発揮できない悪循環につながることも共有されました。一方で、低用量ピルの服用など自分に合ったケアの選択肢を知ることで、心身のコンディションが安定し、前向きに仕事へ向き合いやすくなるケースもあります。

坂梨からは、女性が男性と同じようにキャリア形成を進めていくことは、労働力不足が進む日本社会において、企業にとっても重要なテーマであると述べました。そのうえで、女性特有の健康課題やライフイベントに伴う悩みに対して、PeerCrossやmederi for bizのようなサービスを通じて、キャリア支援と健康支援の両面からサポートする仕組みが今後さらに広がっていくことへの期待が語られました。

【総括：キャリア支援と健康支援の両面から、女性が挑戦しやすい環境へ】

本ウェビナーでは、女性が管理職や責任あるポジションを選びづらくなる背景について、ライフイベント、職場のアンコンシャスバイアス、ロールモデル不足、PMS・生理痛などの健康課題といった複数の観点から議論しました。

出産・育児後に責任ある仕事から距離を置かれ、キャリアが停滞してしまう「マミートラック」は、両立への配慮から管理職の昇格といった成長機会が得られない状況となり、女性本人の努力だけでは解決が難しい課題です。企業には、相談しやすい環境やロールモデルとの接点をつくることに加え、健康課題に対する正しい理解と医療につながる選択肢を整えることが求められます。

対談を通じて、女性活躍推進は単に管理職比率を高める取り組みではなく、一人ひとりがライフイベントや体調の変化を抱えながらも、自分らしくキャリアを選択できる環境づくりであることが示されました。

mederiは今後も、企業の人事・健康経営・女性活躍推進に関わる方々に向けて、「生理・PMSに関する正しい知識の啓発」「個々の身体に合った選択肢の提供」を目的としたセミナーや啓発活動を継続してまいります。

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誰もが愛でりあえる社会へ。

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代表者：代表取締役 坂梨 亜里咲 所在地：東京都渋谷区渋谷2-24-12 渋谷スクランブルスクエア24F/25F

設立日：2019年8月1日

事業内容：

・生理の悩みを産婦人科医に相談できるオンラインピル診療サービス『mederi Pill（メデリピル）』の運営

・企業向け福利厚生プラン『mederi for biz』の提供

・学生向け性教育出張授業『mederi for school』の提供　など

URL：https://mederi.jp

【本リリースに関するお問い合わせ先】

mederi株式会社 広報窓口：https://contact.mederi.jp/corporate

【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】

mederi株式会社 広報窓口

E-mail：pr@mederi.jp 引用：PRTIMES 

オンラインピル診療サービス『mederi Pill（メデリピル）』を提供するmederi株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役 坂梨 亜里咲 以下、mederi）は、女性のヘルスケアに関する意識や実態を把握するため、定期的に調査を実施しています。

2026年5月は20〜30代の働く女性413名を対象に、新年度におけるの心身の不調や、生理・PMSによる仕事への影響、不調時の対処方法、医療機関の受診実態について調査を実施しました。

本調査では、新年度を迎えた4月をきっかけに心身の不調を感じた人が65.6％にのぼり、不調の原因として最も多かったのは「生理・PMSなどホルモンバランス」45.0％でした。また、生理・PMSによる不調が「仕事の負担になる」と回答した人は77.2％となり、働く女性の不調に、生理・PMSなどの健康課題が大きく関係していることが明らかになりました。

一方で、不調時に「医療機関を受診する」と回答した人は8.2％にとどまりました。不調を感じながらも、「市販薬を使用する」「我慢する」といった自己対処を選ぶ人が多く、医療機関への相談・受診につながりにくい実態が浮き彫りになりました。

【調査背景】

4月は、新生活や新年度のスタートにより、仕事や生活リズム、人間関係などに変化が生じやすい時期です。加えて、季節の変わり目による寒暖差や疲労の蓄積などから、心身の不調を感じやすくなる人も少なくありません。

特に、働く女性にとって生理痛やPMSなどの不調は、日常生活だけでなく、仕事の集中力やコミュニケーション、業務パフォーマンスにも影響することがあります。

そこでmederiは、20〜30代の働く女性を対象に、女性特有の不調の実態や、生理・PMSによる仕事への影響、不調時の対処方法について調査を実施しました。

【調査サマリー】

・新年度期に 、働く女性の65.6％が心身の不調を実感

・不調の原因として最も多かったのは「生理・PMSなどホルモンバランス」45.0％

・働く女性の77.2％が「生理・PMSによる不調が仕事の負担になる」と回答

・不調時の対処は「市販薬を使用する」67.3％、「我慢する」45.8％が上位

・一方で、「医療機関を受診する」と回答した人は8.2％にとどまる

・医療機関を受診しない理由は「病院に行くほどではないと感じる」57.4％が最多

・「忙しくて時間がない」40.1％、「症状が軽いと思うから」29.8％も上位に

【調査概要】

調査実施時期：2026年5月7日（木）～5月11日（月）　

調査方法：インターネット調査

対象年齢：20〜39歳

有効回答数：413名

※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても100％にならない場合があります。

※複数回答の設問は、回答割合の合計が100％を超える場合があります。

 

■  新年度期に、働く女性の65.6％が心身の不調を実感 

Q：新年度期に、心身の不調を感じたことはありますか？

結果：「よくある」14.0％、「ときどきある」51.6％、「あまりない」29.8％、「まったくない」4.6％

4月をきっかけに 、心身の不調を感じたことがあるか聞いたところ、「よくある」と回答した人は14.0％、「ときどきある」と回答した人は51.6％となり、合わせて65.6％の働く女性が何らかの不調を感じていることがわかりました。

4月は新年度の始まりに伴い、業務内容や生活リズム、人間関係などに変化が生じやすい時期です。今回の結果からも、20〜30代の働く女性の多くが、新年度期にに心身の変化や不調を感じている実態がうかがえます。特に「ときどきある」と回答した人が半数を超えていることから、日常生活を大きく妨げるほどではなくても、慢性的・断続的に不調を抱えながら過ごしている人が多いことが考えられます。

■不調の内容は「疲労感・だるさ」が64.6％で最多 

Q：どのような不調を感じましたか？

結果：最も多かったのは「疲労感・だるさ」で64.6％でした。

次いで、「睡眠不足・不眠」42.4％、「頭痛」38.3％、「気分の落ち込み」36.8％、「集中力の低下」27.4％となりました。

特に「疲労感・だるさ」が最も多く、「睡眠不足・不眠」「頭痛」「気分の落ち込み」も上位に挙がっていることから、身体的な疲れだけでなく、睡眠やメンタル面にも影響が出ていることがわかります。

これらの不調は一つひとつは軽く見られがちですが、重なることで集中力の低下や業務効率への影響にもつながりやすくなります。

■ 不調の原因として最多は「生理・PMSなどホルモンバランス」45.0％

「ストレス」や「睡眠不足」を上回り、「生理・PMSなどホルモンバランス」が最多となったことから、不調は一時的な環境変化だけでなく、毎月繰り返される身体のリズムとも密接に関係していることがうかがえます。

特に20〜30代は仕事上の役割や責任が変化しやすい時期でもあり、業務負荷や生活リズムの乱れが重なることで、生理・PMSに伴う不調をより感じやすくなることも考えられます。

また、「不調の中に、生理・PMS・ホルモンバランスが関係していると感じる症状はありましたか」と聞いたところ、「ある」と回答した人は61.5％となりました。不調の原因として「生理・PMSなどホルモンバランス」を選択した人は45.0％でしたが、関連する症状があると感じている人は61.5％にのぼっており、生理・PMSとの関係を自覚しながらも、原因として整理しきれていない人も一定数いることが考えられます。

■ 働く女性の77.2％が「生理・PMSによる不調が仕事の負担になる」と回答 

生理痛やPMSによる不調は、腹痛や頭痛などの身体的なつらさだけでなく、気分の落ち込み、集中力の低下、眠気、イライラなど、仕事のパフォーマンスにも影響を与えることがあります。「よくある」「ときどきある」を合わせて77.2％となったことから、生理・PMSによる不調は一部の人だけの課題ではなく、多くの働く女性に共通する職場課題であることが示されています。

特に、生理やPMSは外見からはわかりにくく、本人も周囲に伝えづらいため、職場では見過ごされやすい負担になっていることがうかがえます。

■ 生理・PMSによる不調で困る場面は「長時間のデスクワーク」60.8％、「集中力が必要な業務」55.7％が上位 

特に「長時間のデスクワーク」や「集中力が必要な業務」が上位となったことから、生理・PMSによる不調は、身体を動かす業務だけでなく、オフィスワークやデスクワーク中心の働き方にも影響していることがわかります。

腹痛や腰痛、眠気、集中力の低下などが重なることで、普段通りに働いているように見えても、本人には大きな負担となっていることが考えられます。

■ 不調時の対処は「市販薬を使用する」67.3％、「我慢する」45.8％が上位

一方で、「医療機関を受診する」と回答した人は8.2％、「周囲に相談する」と回答した人は4.8％にとどまりました。市販薬は手軽な対処法の一つである一方、症状が続く場合や日常生活・仕事に影響が出ている場合には、原因や対処法について医療機関に相談することも選択肢となります。また、「我慢する」と回答した人が45.8％にのぼったことから、不調を感じても仕事や予定を優先し、自分の体調を後回しにしている人が少なくないことがうかがえます。

特に、医療機関の受診が8.2％にとどまった点は、症状の有無と医療へのアクセスの間に大きなギャップがあることを示しています。不調を感じていても、受診の必要性を判断しづらいことや、婦人科に相談する心理的ハードルが、結果として自己対処にとどまりやすい状況があると考えられます。

■ 医療機関を受診しない理由は「病院に行くほどではないと感じる」が57.4％で最多 

生理・PMSなどの不調は、症状の程度や感じ方に個人差があるため、自分では「この程度なら我慢できる」と判断してしまうことも少なくありません。一方で、日常生活や仕事に影響が出ている場合には、必要に応じて婦人科などの医療機関へ相談することも選択肢の一つです。今回、「病院に行くほどではないと感じる」が最多となった背景には、生理痛やPMSをよくあることとして受け止め、医療に相談する対象として捉えにくい意識があると考えられます。また、「忙しくて時間がない」が40.1％にのぼったことから、受診したい気持ちがあっても、仕事や日常生活の中で時間を確保しづらいことも大きな障壁となっていることがうかがえます。

こうした結果からは、単に受診を促すだけでなく、「どの程度の症状なら相談してよいのか」「婦人科ではどのような選択肢があるのか」を知る機会を増やすことや、オンライン診療など相談しやすい手段を整えることの重要性が示されています。

■ 不調について職場に相談しづらいと感じる人は58.3％ 

生理・PMSなどの不調は、症状の程度や内容に個人差があり、職場で共有しづらいと感じる人も少なくありません。「とても感じる」「やや感じる」を合わせて58.3％が相談しづらさを感じていることから、生理・PMSなどの不調は、個人の体調管理だけでなく、職場における心理的安全性やコミュニケーションの課題とも関係していることがうかがえます。

職場に相談しづらい状況では、本人が不調を抱えたまま働き続けることになり、結果としてパフォーマンスの低下や欠勤、離職リスクにつながる可能性もあります。企業側には、制度の整備だけでなく、健康課題について話しやすい雰囲気づくりや、従業員が自ら必要な支援を選べる環境づくりが求められます。

■ 低用量ピルが避妊以外の目的でも使用されることを知っている人は82.3％

一方で、低用量ピルなどの治療法についての考えを聞いたところ、「すでに利用している」が27.8％、「必要があれば利用を検討したい」が22.0％、「興味はあるが不安がある」が18.2％となりました。

また、利用に不安・抵抗がある理由としては、「副作用が不安」44.1％が最多となり、次いで「費用が気になる」32.7％、「自分に合うかわからない」29.3％、「医療機関に行くのが面倒」28.6％が続きました。

「低用量ピルが避妊以外にも使用されることを知っている」と回答した人は82.3％と高い一方で、実際に利用している人は27.8％にとどまりました。知識としては認知されていても、自分に合う治療法なのか判断できないことや、副作用への不安、受診の手間が、利用を検討する上での壁になっていることがうかがえます。

低用量ピルを含む医療的選択肢については、効果だけでなく副作用や体質との相性も含めて、医師に相談しながら自分に合う方法を検討することが重要です。正しい理解と安心して相談できる導線を整えることが、我慢や自己対処にとどまらない生理・PMSケアにつながると考えられます。

■  mederi Pill（メデリピル）について

mederi Pillは、いつでもスマホから簡単に受診できる、オンラインピル診療サービスです。ユーザーと医療機関を繋ぐプラットフォームとして、「誠実」と「続けやすい」を大切に、ピル代初月無料かつ診療代無期限無料で提供しています。

公式サイト：https://mederi.jp

公式Instagram：https://www.instagram.com/mederi_jp

※診療やピルの処方等は保険適用外・自由診療であり、医療機関に所属する産婦人科の医師が行います。

【mederi株式会社】

【本リリースに関するお問い合わせ先】

mederi株式会社 広報窓口：https://contact.mederi.jp/corporate

【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】

mederi株式会社 広報窓口

E-mail：pr@mederi.jp

引用：PRTIMES 

マドラス株式会社 取締役 岩田敏臣 

今回導入するmederi株式会社のサービスは、一見すると「女性向けの福利厚生」に見えるかもしれません。

しかし当社が目指しているのは、「全社員のコンディションマネジメント」を支えるインフラの整備です。

不妊治療やホルモンバランスに関する悩みは、決して女性だけの問題ではありません。実際には男性側の要因が関わるケースも多く、また40代以降では男女問わず更年期による体調変化が起こります。こうした課題は性別や年代を問わず、誰にでも起こり得るものです。

だからこそ当社では、この制度を「女性向け施策」としてではなく、男性社員やベテラン層も含めた全社員が活用できる“健康インフラ”として位置付けています。オンラインで専門的な相談ができる環境を整えることは、自分自身の体調管理はもちろん、パートナーや家族の課題への理解を深めることにもつながり、結果として社員一人ひとりの安心感に直結すると考えています。

会社としての導入目的は、体調不良によるパフォーマンス低下を未然に防ぎ、生産性を高めることに加え、ライフイベントを理由とした離職への不安を軽減することにあります。そして、男性社員やベテラン層も含めた全社員が互いのコンディションを理解し、尊重し合える「チームで戦う土壌」を築いていきたいと考えています。

福利厚生は、導入しただけでは価値を生みません。むしろ、ここからがスタートです。この仕組みを当社の中にしっかりと根付かせ、社員一人ひとりが自分らしく働ける環境を本気で創り上げていきます。

また、今回の導入のきっかけは、坂梨さんが描くビジョンに対する純粋な「応援したい」という想いでした。しかし今では、それ以上に、この仕組みが当社の未来を明るくすると確信しています。坂梨さんの想いに共鳴して始めた取り組みが、結果として社員の働きやすさや生産性向上につながり、当社をより強い組織へと進化させていく。そのような未来を、皆さんと共に実現していきたいと考えています。

mederi株式会社 代表取締役 坂梨 亜里咲

マドラス株式会社様が、歴史ある企業としての価値を大切にしながら、女性活躍推進に関する先進的な取り組みを進められることに、大きな意義を感じております。

女性従業員の方が多く、その多くが店舗で働かれていること、また年齢層に応じて健康課題が多様であることを踏まえ、幅広い選択肢を福利厚生として整備されたことは、従業員の皆さまへの支援にとどまらず、企業としての姿勢を社外に示す取り組みにもつながっていると感じております。

また、その検討過程において女性社員の皆さまの声を丁寧に反映されたことは、制度の実効性を高めるうえでも非常に重要な視点であると考えております。

mederiは、『mederi for biz』を通じて、こうした企業の前向きな取り組みに伴走し、女性が安心して働き続けられる環境づくりを支援してまいります。

「mederi for biz」は、企業の健康経営を支援する福利厚生サービスです。

申込から最短1週間で導入可能で、セミナー、動画コンテンツ・オンライン診療・漢方/ピル処方の4つのサポートメニューを組み合わせて導入いただけます。

導入企業では、「生理による仕事への影響」や「昇進機会を諦めざるを得ない」といった課題の解消につながり、社員のモチベーション・パフォーマンス向上、女性活躍推進、離職率対策に寄与しています。

mederiは今後も、さまざまな年代・性別の方に向けて、「生理・PMSに関する正しい知識の啓蒙」「個々の身体に合った選択肢の提供」を目的としたセミナーや啓発活動を継続してまいります。

引き続き、オンラインピル診療サービス「mederi Pill」および法人向け福利厚生サービス「mederi for biz」を通して、「誰もが愛でりあえる社会へ」の実現に取り組んでまいります。

mederi for biz公式ページ：https://mederi.jp/mederiforbiz/

 

■マドラス株式会社について

大正10年創業。イタリアの靴づくりの伝統を踏襲しながらも、日本人の求める快適な履き心地と機能性、そして美しいデザインを追求し続けてきました。100年以上続く靴づくりのノウハウは、今もなお受け継がれ、進化し続けています。さらに、本物の履き心地にこだわり誕生した唯一無二の「metaインソール®」は、ファッションと健康を足元から支える存在です。madrasはリカバリーファッションシューズのパイオニアとして、新しい価値を創造し発信していきます。

https://www.madras.co.jp/

 

誰もが愛でりあえる社会へ。

すべての人が自分の体のことをきちんと知り、大切に、愛でられるように。安心、安全を追い求めながら、心と体のバランスを整えるためのサービスを展開しています。

 

 

 

代表者：代表取締役 坂梨 亜里咲 所在地：東京都渋谷区渋谷2-24-12 渋谷スクランブルスクエア24F/25F

設立日：2019年8月1日

事業内容：

・生理の悩みを産婦人科医に相談できるオンラインピル診療サービス『mederi Pill（メデリピル）』の運営

・企業向け福利厚生プラン『mederi for biz』の提供

・学生向け性教育出張授業『mederi for school』の提供　など

URL：https://mederi.jp

【本リリースに関するお問い合わせ先】

mederi株式会社 広報窓口：https://contact.mederi.jp/corporate

【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】

mederi株式会社 広報窓口

E-mail：pr@mederi.jp 引用：PRTIMES