「プレスリリース」【mederi調査】Z世代女性が性教育でもっと詳しく知りたかった内容1位は「避妊方法」

【mederi調査】Z世代女性が性教育でもっと詳しく知りたかった内容1位は「避妊方法」
情報収集はSNSが最多、78.7%が正しく学べる場や相談先の必要性を実感

オンラインピル診療サービス「mederi Pill(メデリピル)」、企業向け健康支援・福利厚生サービス「mederi for biz(メデリフォービズ)」を提供するmederi株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役 坂梨 亜里咲 以下、mederi)は、10〜20代女性の性や体に関する情報収集、性教育の経験、妊娠・避妊・性感染症に関する知識、相談先への意識を把握するため、10〜20代女性を対象に「恋愛・性教育に関する意識調査」を実施しました。

 【調査背景】

SNSやWebメディアを通じて、性や体に関する情報に触れる機会は増えています。

一方で、SNS上にはさまざまな情報があふれており、何が正しい情報なのか判断しづらいと感じる人も少なくありません。

また、学校などで性教育を受ける機会はある一方で、実際に必要となる避妊方法や緊急避妊薬、低用量ピル、婦人科・医療機関の受診など、具体的な知識や相談先については十分に学ぶ機会が限られている可能性があります。

性や体の悩みは、恥ずかしさや周囲に知られたくない気持ちから、一人で抱え込んでしまうこともあります。特に若い世代にとって、正しい情報にアクセスできることや、安心して相談できる場所があることは、自分の体を守るうえで重要です。

そこでmederiは、Z世代の女性を対象に、性や体に関する情報収集の実態、性教育で学んだ内容、妊娠・避妊・性感染症に関する知識、相談しづらさ、正しく学べる場へのニーズについて調査を実施しました。

 【調査サマリー】

・10〜20代女性の28.4%が「性経験はない」と回答。50.3%が、性経験の有無について周囲と比べて焦りや不安を感じた経験あり

・学校などで性教育を受けた経験がある人は78.1%。一方で、「緊急避妊薬」を学んだ人は6.2%、「婦人科・医療機関の受診」を学んだ人は4.3%にとどまる

・性教育でもっと詳しく知りたかった内容1位は「避妊方法」17.2%。次いで「低用量ピル」15.0%、「緊急避妊薬」14.3%

・性や体に関する情報源は「SNS」が最多。74.5%が、性や体の情報について「正しい情報かどうか分からない」と感じた経験あり

・性や体の悩みを相談しづらい理由は「恥ずかしいから」「誰に相談すればよいか分からないから」がともに18.8%で最多

・78.7%が、性や妊娠・避妊について正しく学べる場や相談できる場所がもっと必要だと回答

■ 10〜20代女性の28.4%が「性経験はない」と回答。約半数が性経験の有無に焦りや不安を感じた経験あり

 

Q:初めて性経験をした年齢を教えてください。

結果:「12歳以下」2.4%、「13〜15歳」18.3%、「16〜18歳」20.7%、「19〜22歳」14.8%、「23歳以上」5.3%、「性経験はない」28.4%、「回答したくない」8.9%

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

Q:性経験の有無について、周囲と比べて焦りや不安を感じたことがありますか。

結果:「とてもある」15.6%、「ややある」34.7%、「あまりない」16.8%、「まったくない」25.1%、「回答したくない」7.8%

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

10〜20代女性の28.4%が「性経験はない」と回答し、50.3%が性経験の有無について、周囲と比べて焦りや不安を感じた経験があることが分かりました。

恋愛や性経験に対する価値観は人それぞれである一方、SNSや友人関係などを通じて、周囲と比較してしまうことで不安を抱える人も少なくないことがうかがえます。

性経験の有無を「早い・遅い」「ある・ない」で評価するのではなく、自分のペースや気持ちを尊重できる考え方を伝えていくことが重要です。また、恋愛や性に関する不安を抱えたときに、安心して正しい情報にアクセスできる環境づくりが求められます。

■ 性教育を受けた経験は78.1%。一方で、緊急避妊薬を学んだ人は6.2%にとどまる

 

Q:学校などで性教育を受けたことがありますか。

結果:「ある」78.1%、「ない」8.3%、「覚えていない」13.6%

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

Q:学校などの性教育で、実際に学んだ内容を教えてください。

結果:「避妊方法」19.9%、「妊娠の仕組み」15.6%、「生理・PMS」13.3%、「性感染症」10.9%、「低用量ピル」8.5%、「性的同意」6.9%、「性被害・防犯」6.4%、「緊急避妊薬」6.2%、「パートナーとのコミュニケーション」5.9%、「婦人科・医療機関の受診」4.3%

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

学校などで性教育を受けた経験がある人は78.1%でした。一方で、学校などの性教育で「緊急避妊薬」を学んだ割合は6.2%、「婦人科・医療機関の受診」を学んだ人は4.3%にとどまりました。

この結果から、性教育を受ける機会は一定程度あるものの、実際に避妊や妊娠に関する悩みに直面した際、適切な行動につながる具体的な知識までは十分に届いていない可能性がうかがえます。

今後は、妊娠の仕組みや避妊方法に加えて、低用量ピルや緊急避妊薬といった具体的な選択肢、婦人科・医療機関への相談方法など、日常生活の中で実際に活用できる知識を学ぶ機会を増やしていくことが求められます。

■ 性教育で「もっと詳しく知りたかった内容」1位は避妊方法17.2%

 

Q:性教育で、もっと詳しく知りたかった内容はありますか。

結果:「避妊方法」17.2%、「低用量ピル」15.0%、「緊急避妊薬」14.3%、「性感染症」8.8%、「婦人科・医療機関の受診」7.7%、「同意・性的同意」6.6%

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

性教育でもっと詳しく知りたかった内容として最も多かったのは「避妊方法」17.2%で、次いで「低用量ピル」15%、「緊急避妊薬」14.3%となりました。

妊娠や避妊に関する知識は、自分の体を守るうえで重要な情報です。しかし、低用量ピルや緊急避妊薬については、名前を知っていても、具体的な効果や使うタイミング、入手方法まで理解する機会が限られている可能性があります。

若い世代が必要なときに適切な選択ができるよう、学校教育に加えて、医師・専門家による情報発信や、分かりやすいWebコンテンツ、匿名で相談できる導線などを整えることが重要です。

■ 妊娠・避妊について「正しく理解している」と回答した人は78.1%。一方で、低用量ピルや緊急避妊薬の具体的な知識にはギャップも

Q:妊娠や避妊について、正しく理解していると思いますか?

結果:「とてもそう思う」29.0%、「ややそう思う」49.1%、「あまりそう思わない」14.8%、「まったくそう思わない」7.1%

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

Q:低用量ピルについて、どの程度知っていますか?

結果:「効果と入手方法の両方を知っている」34.3%、「効果は知っているが、入手方法は知らない」30.2%、「入手方法は知っているが、効果は知らない」8.9%、「名前は知っているが、効果や入手方法は知らない」15.4%、「知らない」

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

Q:緊急避妊薬について、どの程度知っていますか?

結果:「使うタイミングと入手方法の両方を知っている」29.6%、「使うタイミングは知っているが、入手方法は知らない」29.0%、「入手方法は知っているが、使うタイミングは知らない」9.5%、「名前は知っているが、使うタイミングや入手方法は知らない」16.6%、「知らない」15.4%

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

妊娠や避妊について「正しく理解している」と回答した人は78.1%でした。一方で、低用量ピルについて「効果と入手方法の両方を知っている」と回答した人は34.3%、緊急避妊薬について「使うタイミングと入手方法の両方を知っている」と回答した人は29.6%にとどまりました。

妊娠や避妊について理解していると感じている人は多いものの、実際にどのような避妊方法を選べるのか、必要になった際にどこで入手・相談できるのかといった、具体的な選択や行動に結びつく知識にはギャップがあることがうかがえます。そのため、単に「避妊が大切」と伝えるだけでなく、どのような選択肢があるのか、どこで相談できるのか、必要なときにどのように行動すればよいのかまで含めて、分かりやすく伝えていくことが求められます。

■ 性や体に関する情報源は「SNS」が最多。一方で、74.5%が「正しい情報かどうか分からない」と回答

 

Q:性や体に関する情報は、主にどこから得ていますか?

結果:「SNS」19.9%、「学校の授業」14.2%、「Webメディア・検索」13.9%、「情報収集していない」13.5%、「家族」12.8%、「友人」9.6%

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

Q:性や体に関する情報について、「正しい情報かどうか分からない」と感じたことがありますか?

結果:「とてもある」27.2%、「ややある」47.3%、「あまりない」14.8%、「まったくない」10.7%

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

性や体に関する情報源として最も多かったのは「SNS」でした。一方で、74.5%が性や体に関する情報について「正しい情報かどうか分からない」と感じた経験があることが分かりました。

SNSは若い世代にとって身近な情報源である一方、投稿者や発信元によって情報の正確性に差があるため、必要な情報を得られても、それが信頼できる内容か判断しづらい場合があります。

今後は、SNSやWeb上でも医師・専門家が監修した正しい情報にアクセスしやすくすることが重要です。また、若い世代が日常的に利用する媒体で、分かりやすく、安心して確認できる情報発信を増やしていくことが求められます。

■ 相談しづらい理由は「恥ずかしい」「誰に相談すればよいか分からない」がともに18.8%で最多

Q:性や体の悩みを相談しづらいと感じる理由を教えてください。

結果:「恥ずかしいから」18.8%、「誰に相談すればよいか分からないから」18.8%、「親や周囲に知られたくないから」12.3%、「産婦人科・婦人科に行くことに抵抗があるから」10.0%、「相手に引かれそうだから」8.4%

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

性や体の悩みを相談しづらい理由として、「恥ずかしいから」と「誰に相談すればよいか分からないから」がともに18.8%で最多となりました。

性や体に関する悩みは、友人や家族にも話しづらく、一人で抱え込んでしまいやすいテーマです。また、相談したい気持ちがあっても、誰に聞けばよいのか、どのタイミングで医療機関を受診すればよいのか分からないことも、相談のハードルになっていると考えられます。

悩みを抱えたときにすぐ相談できる窓口や、匿名で質問できる仕組み、産婦人科・婦人科を受診する目安を分かりやすく伝える情報発信が必要です。相談すること自体への心理的ハードルを下げる取り組みが求められます。

■ 78.7%が、性や妊娠・避妊について正しく学べる場や相談先が必要と回答

Q:性や妊娠・避妊について、正しく学べる場や相談できる場所がもっと必要だと思いますか?

結果:「とても必要だと思う」42.6%、「やや必要だと思う」36.1%、「あまり必要だと思わない」11.8%、「まったく必要だと思わない」9.5%

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 


Q:性や体について、どのような方法で学べるとよいと思いますか?

結果:「学校の授業」16.2%、「SNSでの発信」13.5%、「保健室での相談」12.9%、「医師・専門家による講座」10.2%、「医療機関での相談」8.4%、「LINEなどでの匿名相談」7.8%

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

性や妊娠・避妊について、正しく学べる場や相談できる場所がもっと必要だと思う人は78.7%にのぼりました。

この結果から、若い世代は性や体に関する情報を必要としている一方で、現状の情報収集や相談環境だけでは十分ではないと感じていることがうかがえます。

学校教育だけでなく、SNSでの発信、Web記事、医師・専門家による講座、保健室での相談、LINEなどでの匿名相談など、複数の選択肢を用意することが重要です。若い世代が自分に合った方法で正しい知識にアクセスし、必要なときに安心して相談できる環境づくりが求められます。

 【総評】

今回の調査では、10〜20代女性の多くが学校などで性教育を受けた経験を持つ一方で、緊急避妊薬や低用量ピル、婦人科・医療機関の受診など、実生活で必要となる具体的な知識にはギャップがあることが分かりました。性教育の機会そのものだけでなく、避妊や妊娠、体の悩みに直面した際に、どのような選択肢があり、どこで相談できるのかまで学べる機会をつくることが課題といえます。

また、性や体に関する情報源は「SNS」が最多となる一方で、74.5%が「正しい情報かどうか分からない」と感じた経験があると回答しました。若い世代にとってSNSは身近な情報源である一方、情報量が多いからこそ、信頼できる情報を選び取る難しさもあります。正しい情報を発信するだけでなく、若い世代が普段利用する媒体や接点に合わせて、信頼できる情報へたどり着きやすい環境をつくることが求められます。

さらに、性や体の悩みを相談しづらい理由としては、「恥ずかしいから」「誰に相談すればよいか分からないから」がともに最多となりました。性や妊娠・避妊に関する正しい知識は、恋愛や性経験の有無にかかわらず、自分の体を守り、自分自身で選択していくために必要な情報です。学校教育に加え、SNS、Webメディア、保健室、医師・専門家による講座、匿名相談など、若い世代が正しい情報にアクセスでき、困ったときには安心して相談できる環境を、日常のさまざまな接点につくっていくことが求められています。

 【調査概要】

調査実施時期:2026年7月17日〜7月24日

調査方法:インターネット調査

調査対象:10〜20代女性

有効回答数:169名

※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても100%にならない場合があります。

※複数回答の設問は、選択された回答総数を基に、各項目の構成比を算出しています。

 

■  mederi Pill(メデリピル)について

mederi Pill(メデリピル) は生理に悩む女性を中心に50万人以上が登録する国内最大級のオンラインピル診療サービスです。スマートフォンひとつで、いつでもどこでも産婦人科医による診療を受けることができ、ピルの処方からお届けまでオンラインで完結します。「誠実な医療」と「続けやすさ」を大切に、初月のピル代無料、診療代はずっと無料。安心して継続いただけるよう、国内最安クラスの価格で提供しています。

公式サイト:https://mederi.jp

公式Instagram:https://www.instagram.com/mederi_jp

※診療やピルの処方等は保険適用外・自由診療であり、医療 機関に所属する産婦人科の医師が行います。

 

■mederi for biz(メデリフォービズ)について

mederi for bizは、オンライン診療で働く女性の健康をサポートする福利厚生パッケージです。

産婦人科医が伴走し、ピルの服薬支援だけではなく、ウェルネスセミナーや効果検証レポートの提供で企業の健康経営を後押しします。

mederi for biz公式ページ:https://mederi.jp/mederiforbiz/

 

 

【mederi株式会社】

誰もが愛でりあえる社会へ。

すべての人が自分の体のことをきちんと知り、大切に、愛でられるように。安心、安全を追い求めながら、心と体のバランスを整えるためのサービスを展開しています。

 

代表者:代表取締役 坂梨 亜里咲

所在地:東京都渋谷区渋谷2-24-12 渋谷スクランブルスクエア24/25F

設立日:2019年8月1日

事業内容:

・生理の悩みを産婦人科医に相談できるオンラインピル診療サービス『mederi Pill(メデリピル)』の運営

・企業向け福利厚生プラン『mederi for biz』の提供

・学生向け性教育出張授業『mederi for school』の提供 など

URL:https://mederi.jp

 

本リリースに関するお問い合わせ先】

mederi株式会社 広報窓口:https://contact.mederi.jp/corporate

【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】

mederi株式会社 広報窓口

E-mail:pr@mederi.jp

引用:PRTIMES 

 

 

 

「プレスリリース」7月28日は「低用量ピルで生理ケアの日」最新データで見る低用量ピルを取り巻く環境の変化

7月28日は「低用量ピルで生理ケアの日」最新データで見る低用量ピルを取り巻く環境の変化
生理に伴う不調、避妊、働き方、ヘルスリテラシー。データで見る低用量ピルの“いま”

オンラインピル診療サービス『mederi Pill(メデリピル)』、企業向け健康支援・福利厚生サービス「mederi for biz(メデリフォービズ)」を提供するmederi株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役 坂梨 亜里咲 以下、mederi)は、7月28日「低用量ピルで生理ケアの日」に合わせ、低用量ピルを取り巻く環境の変化や、生理・避妊に関する認知、働く女性の健康課題についてまとめたレポートを公開します。

近年、生理に伴う不調やPMS、避妊、ライフプランに関する情報は、SNSやインターネットを通じて身近になりつつあります。一方で、正しい情報にたどり着く難しさや、婦人科受診・低用量ピル服用に対する心理的なハードルは依然として残っています。

今回公開するレポートでは、製薬会社が発表している調査データおよびmederiの診療データをもとに、低用量ピルを取り巻く現在地と、生理や避妊に関する悩みを抱える人が、自分に合った選択をするために必要な環境について整理します。

本レポートの全文および各種データの詳細は、mederi magazineおよび7月28日「低用量ピルで生理ケアの日」特設サイトにて公開しています。

【本リリースの主なポイント】

・生理に伴う不調がありながら「我慢した経験がある」と回答した働く女性は78.6%

・「婦人科を受診する」と回答した人は9.6%にとどまり、生理に伴う不調があっても医療機関への相談につながりにくい実態が明らかに

・低用量ピル服用者数は2019年9月の512,703人から、2024年6月には673,162人へ増加

・mederi Pill利用者のうち、初めて低用量ピルを服用する人は55%

 

1. 生理に伴う不調がありながら「我慢した経験がある」働く女性は78.6%

生理に伴う不調は、日常生活だけでなく仕事にも影響を与えています。

あすか製薬株式会社が実施した「働く女性を対象とした月経随伴症状のセルフケアに関する実態調査」では、15歳〜44歳の、月経があり月経随伴症状を自覚する働く女性1,000人を対象に、月経随伴症状に関する実態を調査しています。

過去1年間に経験した症状について尋ねたところ、最も多かったのは「生理痛(腹痛・腰痛)」52.1%で、次いで「感情的な変化(イライラや気分の落ち込みなど)」19.5%、「疲れやすい・眠気」17.2%が続きました。

また、月経による何らかの症状がありながらも「我慢した経験がある」と回答した働く女性は78.6%にのぼり、約8割の女性が不調を抱えながらも我慢して日常生活を送っていることがわかりました。

主な対処方法としては、「市販薬の服用」が46.6%と最も多く、次いで「休養・安静」16.9%、「我慢」15.1%となりました。一方で、「婦人科を受診する」と回答した人は9.6%にとどまっています。

これらの結果から、生理に伴う不調は個人が我慢してやり過ごすものではなく、必要に応じて医師に相談し、自分に合ったケアを選択できる環境づくりが重要であると考えられます。

あすか製薬株式会社調査をもとにmederi作成

 

2. 低用量ピル服用者数は2019年から2024年にかけて増加

mederiが取得したピル市場データによると、低用量ピルの服用者数は2019年から2024年にかけて増加傾向にあります。

2019年9月時点で、低用量ピル服用者数は512,703人でしたが、2024年6月時点では673,162人となり、約1.3倍に拡大しています。

この推移から、低用量ピルが避妊のための選択肢としてだけでなく、生理に伴う不調やライフプランと向き合うための選択肢のひとつとして、少しずつ社会に広がっていることがうかがえます。

また、IQVIAデータをもとにmederiが独自に算出した2030年までの将来予測では、低用量ピル服用者数は2024年の644,848人から2030年には1,089,552人へ拡大すると見込まれています。

IQVIAデータをもとにmederi作成

こうした市場の広がりを踏まえると、低用量ピルに関する正しい情報提供と、医師に相談しやすい環境を整えることは、生理に関する悩みを抱える人が自分に合った選択をするうえで、今後ますます重要になると考えられます。

 

3. 国内最大級オンラインピル診療サービス「メデリピル」の累計診療件数は200万件を突破

メデリピルのサービス開始以降、低用量ピルに関する相談や診療ニーズは継続的に増加しており、LINE友だち登録者数は52万人で累計診療件数は200万件を突破し、国内最大級のオンラインピル診療サービスへ成長しています。

また、メデリピルの利用者のうち、初めて低用量ピルを服用する人は55%となっており、オンライン診療が婦人科受診やピル相談の入口のひとつになっていることがうかがえます。

服用目的としては、1位「避妊」、2位「生理痛の改善」、3位「PMS(月経前症候群)の改善」、4位「生理不順の改善」、5位「ニキビ・肌荒れの改善」が挙げられました。

一方で、服用前の不安としては「副作用の不安」「費用の心配」「周囲に知られたくない」「自分に合うか分からない」などが挙げられており、正しい情報提供と医師に相談できる環境の重要性が改めて示されています。

『低用量ピルで生理ケアの日』とは?

特設ページ:https://mederi.jp/0728project/

7月28日は低用量ピルで生理ケアの日mederiでは、生理ケアにおける低用量ピル服用への理解促進と啓蒙を目的に、毎年7月28日を『低用量ピルで生理ケアの日』として記念日に制定いたしました。

低用量ピルの多くが1シート28錠、7日間ごとに錠剤が配置されており、毎日1錠ずつ服用することになぞらえて、7月28日を『低用量ピルで生理ケアの日』として制定しました。mederiでは低用量ピルに関する正しい情報を届けるとともに、毎月28日は自分の生理について考えてもらう機会を提供することを目的に、イベントやSNSを通し、啓蒙活動を行っています。

■  mederi Pill(メデリピル)について

mederi Pill(メデリピル) は生理に悩む女性を中心に50万人以上が登録する国内最大級のオンラインピル診療サービスです。スマートフォンひとつで、いつでもどこでも産婦人科医による診療を受けることができ、ピルの処方からお届けまでオンラインで完結します。「誠実な医療」と「続けやすさ」を大切に、初月のピル代無料、診療代はずっと無料。安心して継続いただけるよう、国内最安クラスの価格で提供しています。

公式サイト:https://mederi.jp

公式Instagram:https://www.instagram.com/mederi_jp

※診療やピルの処方等は保険適用外・自由診療であり、医療機関に所属する産婦人科の医師が行います。

 

■mederi for biz(メデリフォービズ)について

mederi for bizは、オンライン診療で働く女性の健康をサポートする福利厚生パッケージです。

産婦人科医が伴走し、ピルの服薬支援だけではなく、ウェルネスセミナーや効果検証レポートの提供で企業の健康経営を後押しします。

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【mederi株式会社】

誰もが愛でりあえる社会へ。

すべての人が自分の体のことをきちんと知り、大切に、愛でられるように。安心、安全を追い求めながら、心と体のバランスを整えるためのサービスを展開しています。

 

代表者:代表取締役 坂梨 亜里咲

所在地:東京都渋谷区渋谷2-24-12 渋谷スクランブルスクエア24F/25F

設立日:2019年8月1日

事業内容:

・生理の悩みを産婦人科医に相談できるオンラインピル診療サービス『mederi Pill(メデリピル)』の運営

・企業向け福利厚生プラン『mederi for biz』の提供

・学生向け性教育出張授業『mederi for school』の提供 など

URL:https://mederi.jp

本リリースに関するお問い合わせ先】

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引用:PRTIMES

 

 

「プレスリリース」mederi、2027年開催「日本のひなた宮崎 国スポ・障スポ」オフィシャルサプライヤーとして宮崎県より感謝状を受贈

mederi、2027年開催「日本のひなた宮崎 国スポ・障スポ」オフィシャルサプライヤーとして宮崎県より感謝状を受贈
女性アスリートのコンディション管理支援を通じ、ベストパフォーマンスで挑める環境づくりに貢献

写真左:宮崎県 宮崎国スポ・障スポ局 局長 中尾慶一郎 氏  写真右:mederi株式会社 坂梨亜里咲

オンラインピル診療サービス『mederi Pill(メデリピル)』、企業向け健康支援・福利厚生サービス「mederi for biz(メデリフォービズ)」を提供するmederi株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役 坂梨 亜里咲 以下、mederi)は、2027年9月より宮崎県で開催される「日本のひなた宮崎 国スポ・障スポ」(第81回国民スポーツ大会・第26回全国障害者スポーツ大会)のオフィシャルサプライヤーとして協賛していることに対し、このたび宮崎県より感謝状を受贈いたしました。

当日は、宮崎県 宮崎国スポ・障スポ局 局長 中尾様にご来社いただき、感謝状を贈呈いただきました。

■感謝状贈呈の背景

mederiは、2027年9月より宮崎県で開催される「日本のひなた宮崎 国スポ・障スポ」において、オフィシャルサプライヤーとして協賛しています。

本取り組みでは、宮崎国スポに関わる宮崎県の女性アスリートに向けて、オンラインピル診療サービス『mederi Pill』を通じた低用量ピルの提供を予定しています。生理やPMSによるコンディションの変化に対応し、競技パフォーマンスの維持・向上を支えるコンディション管理をサポートしてまいります。

スポーツの現場では、女性アスリートが生理やPMSなどの健康課題と向き合いながら、日々のトレーニングや試合に臨んでいます。一方で、これらの身体の変化はパフォーマンスに影響を与える可能性があるにもかかわらず、十分に語られる機会が少なく、適切な医療的ケアや知識が行き届いていない場面もあります。

mederiは、「誰もが愛でりあえる社会へ」というヴィジョンのもと、医療とテクノロジーを通じて女性の健康課題に向き合ってまいりました。本大会への協賛を通じて、女性アスリートが自らの身体と向き合い、重要な一戦にベストな状態で臨める環境づくりを支援してまいります。

■開催概要

第81回国民スポーツ大会・第26回全国障害者スポーツ大会

・第81回国民スポーツ大会:2027年9月26日(日)~10月6日(水)

・第26回障害者スポーツ大会:2027年10月23日(土)~10月25日(月)

・主催:公益財団法人日本スポーツ協会、文部科学省、宮崎県 ほか

■代表コメント

mederi株式会社 代表取締役 坂梨 亜里咲

 

このたび、宮崎県より感謝状を贈呈いただき、大変光栄に思います。

宮崎県は、私が生まれ育った場所であり、私自身の原点でもある大切な場所です。その宮崎で開催される「日本のひなた宮崎 国スポ・障スポ」に、mederiとして携わる機会をいただき、このような形で地元に貢献できることを、心より嬉しく感じております。

競技に向き合う女性アスリートの皆さまにとって、生理やPMSなどによる体調の変化は、日々の練習や試合に影響することがあります。一方で、こうした課題は個人の我慢に委ねられやすく、相談やケアにつながりにくい場面も少なくありません。

mederiは、女性が自分の身体について正しい知識を持ち、必要なときに適切な選択ができる社会を目指して事業を展開してまいりました。

今回の取り組みを通じて、宮崎県の女性アスリートの皆さまが、自身のコンディションと向き合いながら、安心して競技に集中できる環境づくりの一助となれればと考えています。

■mederi株式会社 代表取締役 坂梨 亜里咲 プロフィール

明治大学卒業後、大手ファッション通販サイト及びECコンサルティング会社にてマーケティング及びECオペレーションを担当。

2014年より女性向けwebメディアのディレクター、COO、代表取締役を経験した後に、自らの不妊治療経験からmederi株式会社を起業。オンラインピル診療サービス「mederi Pill(メデリピル)」、企業向け健康支援・福利厚生サービス「mederi for biz(メデリフォービズ)」を展開。2025年に、オンライン診療サービス「レバクリ」などを手がけるレバレジーズ株式会社に参画。

 

■  mederi Pill(メデリピル)について

mederi Pill(メデリピル) は生理に悩む女性を中心に50万人以上が登録する国内最大級のオンラインピル診療サービスです。スマートフォンひとつで、いつでもどこでも産婦人科医による診療を受けることができ、ピルの処方からお届けまでオンラインで完結します。「誠実な医療」と「続けやすさ」を大切に、初月のピル代無料、診療代はずっと無料。安心して継続いただけるよう、国内最安クラスの価格で提供しています。

公式サイト:https://mederi.jp

公式Instagram:https://www.instagram.com/mederi_jp

※診療やピルの処方等は保険適用外・自由診療であり、医療機関に所属する産婦人科の医師が行います。

 

■mederi for biz(メデリフォービズ)について

mederi for bizは、オンライン診療で働く女性の健康をサポートする福利厚生パッケージです。

産婦人科医が伴走し、ピルの服薬支援だけではなく、ウェルネスセミナーや効果検証レポートの提供で企業の健康経営を後押しします。

mederi for biz公式ページ:https://mederi.jp/mederiforbiz/

 

 

【mederi株式会社】

誰もが愛でりあえる社会へ。

すべての人が自分の体のことをきちんと知り、大切に、愛でられるように。安心、安全を追い求めながら、心と体のバランスを整えるためのサービスを展開しています。

 

代表者:代表取締役 坂梨 亜里咲

所在地:東京都渋谷区渋谷2-24-12 渋谷スクランブルスクエア24F/25F

設立日:2019年8月1日

事業内容:

・生理の悩みを産婦人科医に相談できるオンラインピル診療サービス『mederi Pill(メデリピル)』の運営

・企業向け福利厚生プラン『mederi for biz』の提供

・学生向け性教育出張授業『mederi for school』の提供 など

URL:https://mederi.jp

本リリースに関するお問い合わせ先】

mederi株式会社 広報窓口:https://contact.mederi.jp/corporate

【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】

mederi株式会社 広報窓口

E-mail:pr@mederi.jp

引用:PRTIMES

 

 

「プレスリリース」【mederi調査】人事担当者の約9割が「若手社員の心身の不調」を実感。新年度2か月で見える離職・休職リスクの実態

【mederi調査】人事担当者の約9割が「若手社員の心身の不調」を実感。新年度2か月で見える離職・休職リスクの実態
~今後強化したい健康支援施策1位は「健康相談窓口」~

オンラインピル診療サービス『mederi Pill(メデリピル)』、企業向け健康支援・福利厚生サービス「mederi for biz(メデリフォービズ)」を提供するmederi株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役 坂梨 亜里咲 以下、mederi)は、働く人の健康課題や、企業に求められる支援の実態を把握するため、企業の人事221名を対象に、「新卒・若手社員の心身の不調や離職・休職リスク、企業の健康支援に関する調査」を実施しました。

 【調査背景】

新年度のスタートから約2か月が経過する頃は、入社や異動直後の緊張が少しずつ和らぐ一方で、新しい環境への適応による疲労やストレスが表れやすい時期でもあります。特に、ゴールデンウィーク明け以降は、心身の不調を感じる人も少なくありません。

こうした不調は、本人からの明確な訴えだけでなく、仕事に対する意欲の低下やコミュニケーションの減少、遅刻・欠勤・早退の増加など、日常の変化として表れる場合があります。そのまま不調を抱え続けることで、休職や離職につながる可能性もあります。

また、生理痛やPMSなど女性特有の健康課題は、症状や仕事への影響に個人差があり、周囲からは見えにくいこともあります。本人が我慢してしまうことも多く、企業としてどのような支援を行うべきか判断が難しいケースもあります。

そこでmederiは、企業に勤務する会社員および経営者・役員を対象に、新卒・若手社員の心身の不調や離職・休職リスク、企業による対応状況、女性特有の健康課題への認識について調査を実施しました。

 【調査サマリー】

・新年度以降、新卒・若手社員の心身の不調や変化を感じたことがあると回答した人は89.1%

・不調のサインは、「コミュニケーションの減少」(20.7%)が最多、次いで「遅刻・欠勤・早退の増加」(20.5%)

・87.3%が5月以降に新卒・若手社員の離職・休職リスクを感じており、その要因は「人間関係」(26.6%)が最多

・若手社員の体調不良やメンタル不調を企業の課題だと感じる人は93.7%
・一方で、現在の対応が十分ではないと回答した人は24.4%
・生理・PMSなど女性社員の健康課題が業務に影響すると感じる人は88.7%

 

■  新年度以降、89.1%が新卒・若手社員の心身の不調や変化を実感 

Q:新卒・若手社員において、4月~5月以降に心身の不調や変化を感じたことはありますか?

結果:「よくある」39.4%、「ときどきある」49.8%、「あまりない」7.2%、「まったくない」3.6%

 

新年度は、入社や人事異動などにより、職場環境や人間関係、生活リズムが大きく変化しやすい時期です。今回、「よくある」「ときどきある」と回答した人を合算すると89.1%にのぼり、新卒・若手社員の心身の変化を身近な課題として捉えている人が多いことがわかりました。

入社直後は、緊張感から不調が表面化しにくい場合もあります。一方で、新しい環境で過ごす期間が長くなるにつれて、疲労やストレスが心身の変化として表れることがあります。入社時の研修やオンボーディングで完結させず、その後も定期的に状況を確認し、必要に応じて業務量や働き方を見直せる体制づくりが必要です。

 

 

 

 

 

■不調のサイン1位は「コミュニケーションの減少」20.7%

Q:どのような変化が見られましたか?

結果:「コミュニケーションの減少」20.7%、「遅刻・欠勤・早退の増加」20.5%、「表情や雰囲気の変化」16.2%、「意欲の低下」15.4%、「業務パフォーマンスの低下」14.9%

 

新卒・若手社員に見られた変化として最も多かったのは、「コミュニケーションの減少」20.7%でした。また、「遅刻・欠勤・早退の増加」も20.5%となり、ほぼ同じ割合で上位に挙がっています。

心身の不調は、本人からの明確な訴えだけでなく、周囲との会話が減る、遅刻や欠勤が増える、表情や雰囲気が変わるといった日常的なサインとして表れる場合があります。自ら相談することに慣れていない若手社員もいるため、上司や人事担当者が普段との違いに気づき、早い段階で声をかけることが、不調の深刻化を防ぐきっかけになります。

 

 

 

 

 

■ 87.3%が、新卒・若手社員の離職・休職リスクを実感

Q:5月以降、新卒・若手社員の離職・休職リスクを感じたことはありますか?

結果:「強く感じた」33.0%、「やや感じた」54.3%、「あまり感じていない」9.0%、「まったく感じていない」3.6%

 

「強く感じた」「やや感じた」と回答した人を合算すると87.3%となり、約9割が新卒・若手社員の離職・休職リスクを感じていることがわかりました。なかでも、3人に1人がリスクを「強く感じた」と回答しています。

新年度以降に見られる心身の変化は、一時的な不調として見過ごされがちですが、適切な支援につながらないまま不調が続くと、休職や離職につながる可能性があります。定期的な面談や相談窓口の周知などを通じて、本人が悩みを抱え込む前に状況を把握できる仕組みを整えておくことが大切です。

 

 

 

 

 

 

 

■ 離職・休職につながる要因1位は「人間関係」26.6%

Q:離職・休職の要因として考えられるものは何ですか?

結果:「人間関係」26.6%、「メンタル不調」20.3%、「業務内容・業務量」19.6%、「環境変化への適応(入社・異動など)」16.6%、「体調不良」10.5%

 

離職・休職につながる要因として「人間関係」(26.6%)が最多となりました。また、次いで「メンタル不調」20.3%、「業務内容・業務量」19.6%となっております。

新卒・若手社員の離職・休職リスクは、一つの要因だけで生じるとは限りません。新しい環境に適応するなかで、人間関係の悩みや業務上の負担が重なり、心身の不調につながることも考えられます。業務の進捗だけを見るのではなく、職場でのコミュニケーションや人間関係にも目を配ることが必要です。

 

 

 

 

 

 

■ 93.7%が、若手社員の体調不良やメンタル不調を企業の課題だと回答

Q:若手社員の体調不良やメンタル不調は、企業の課題だと感じますか?

結果:「強く感じる」33.5%、「やや感じる」60.2%、「あまり感じない」5.9%、「まったく感じない」0.5%

 

「強く感じる」「やや感じる」と回答した人を合算すると93.7%にのぼり、9割以上が若手社員の体調不良やメンタル不調を企業として向き合うべき課題と捉えていることがわかりました。

一方で、若手社員の不調に対する現在の対応について「あまり十分ではない」「まったく十分ではない」の回答を合算すると24.4%となりました。課題として認識されている一方で、具体的な支援が整っていない企業が多いことが見受けられます。

 

 

 

 

 

 

 

■ 生理・PMSなど女性社員の健康課題について、88.7%が業務に影響すると回答

Q:女性社員の生理・PMSなどの健康課題が業務に影響すると感じますか?

結果:「強く感じる」30.3%、「やや感じる」58.4%、「あまり感じない」10.4%、「まったく感じない」0.9%

 

「強く感じる」「やや感じる」と回答した人を合算と88.7%となり、約9割が、生理・PMSなど女性社員の健康課題が業務に影響すると感じていることがわかりました。

一方で、女性特有の健康課題に対する現在の勤務先の対応について、「あまり十分ではない」「まったく十分ではない」と回答した人を合算すると29.0%となりました。業務への影響を感じる人が多い一方で、十分な支援には至っていない企業もあることがわかります。

生理痛やPMSなどの症状や影響には個人差があり、周囲から見えにくいことも少なくありません。本人の我慢や自己対処だけに委ねるのではなく、正しい知識を得られる機会を設けることや、必要に応じて相談や受診を選択できる環境を整えることが大切です。

 

 

 

 

 

■ 健康支援施策を進めるうえでの課題1位は「社内理解が不足している」25.9% 

Q:従業員の健康支援施策を推進するうえで、課題だと感じるものは何ですか?

結果:「社内理解が不足している」25.9%、「効果が見えにくい」17.6%、「情報不足」17.2%、「予算不足」16.6%、「優先順位が低い」12.3%

 

健康支援施策を進めるうえでの課題として最も多かったのは、「社内理解が不足している」25.9%でした。また、「効果が見えにくい」17.6%、「情報不足」17.2%、「予算不足」16.6%も一定の割合を占めています。

従業員の健康課題は、症状や仕事への影響が周囲から見えにくい場合もあります。そのため、予算や制度を整えるだけではなく、なぜ健康支援が必要なのかを社内で共有することも欠かせません。

健康支援施策を定着させるためには、社内研修や継続的な情報発信を通じて理解を深めるとともに、制度の内容や利用方法をわかりやすく伝え、必要な人が活用しやすい状態をつくることが重要です。

 

 

 

 

 

■ 今後強化したい健康支援施策1位は「健康相談窓口」26.4%

Q:今後、強化したい施策は何ですか?

結果:「健康相談窓口」26.4%、「研修・教育」22.9%、「メンタルヘルス対策」18.9%、「女性の健康支援」17.8%、「福利厚生(医療サービス等)」11.7%

 

今後強化したい健康支援施策として最も多かったのは、「健康相談窓口」26.4%でした。次いで「研修・教育」22.9%、「メンタルヘルス対策」18.9%、「女性の健康支援」17.8%となっております。

健康相談窓口が最も多く挙げられたことから、従業員が不調や悩みを抱えたときに、早い段階で相談できる環境が求められていることがわかります。一方で、相談窓口は設置するだけで十分とはいえません。窓口の存在や利用方法が従業員に知られていること、周囲に相談内容が漏れる心配がなく、安心して利用できることも必要です。

 

 

 

 

 

 

 【総評】

今回の調査から、新卒・若手社員の不調は、本人からの明確な訴えだけでなく、コミュニケーションの減少や勤務状況の変化、表情や雰囲気の変化など、日常の小さなサインとして表れることがわかりました。

新年度は、入社や異動に伴い、環境、人間関係、業務内容、生活リズムなどが大きく変化しやすい時期です。新しい環境に慣れようとするなかで、疲労やストレスを抱えていても、自分から周囲に相談できない人もいます。日頃の変化に気づき、早い段階で声をかけられる関係性をつくることが、不調の深刻化を防ぐきっかけになります。

また、若手社員の健康支援を考える際には、メンタルヘルスだけでなく、身体的な不調にも目を向ける必要があります。なかでも、生理痛やPMSなど女性特有の健康課題は、症状や仕事への影響に個人差があり、周囲から見えにくいことも少なくありません。本人の我慢だけに任せるのではなく、必要に応じて相談や受診を選択できる環境を整えることが大切です。

従業員の健康支援を実効性のあるものにするためには、制度や相談窓口を設けるだけでは十分ではありません。管理職や従業員に向けた正しい知識の提供、定期的な面談、相談窓口の周知、必要に応じて医療機関や支援サービスへつなげる導線づくりなど、複数の取り組みを組み合わせる必要があります。

こうした取り組みを積み重ねることが、従業員が安心して働き続けられる職場づくりにつながり、離職・休職リスクの低減や、組織全体のパフォーマンス維持にも寄与すると考えられます。

【調査概要】

調査実施時期:2026年5月14日(木)~5月22日(金)

調査方法:インターネット調査

調査対象:企業に勤務する会社員および経営者・役員

有効回答数:221名

※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても100%にならない場合があります。

※複数回答の設問は、選択された回答総数を基に、各項目の構成比を算出しています。

 

■  mederi Pill(メデリピル)について

mederi Pillは、いつでもスマホから簡単に受診できる、オンラインピル診療サービスです。ユーザーと医療機関を繋ぐプラットフォームとして、「誠実」と「続けやすい」を大切に、ピル代初月無料かつ診療代無期限無料で提供しています。

公式サイト:https://mederi.jp

公式Instagram:https://www.instagram.com/mederi_jp

※診療やピルの処方等は保険適用外・自由診療であり、医療機関に所属する産婦人科の医師が行います。

 

■mederi for biz(メデリフォービズ)について

「mederi for biz」は、企業の健康経営を支援する福利厚生サービスです。

申込から最短1週間で導入可能で、セミナー、動画コンテンツ・オンライン診療・漢方/ピル処方の4つのサポートメニューを組み合わせて導入いただけます。

導入企業では、「生理による仕事への影響」や「昇進機会を諦めざるを得ない」といった課題の解消につながり、社員のモチベーション・パフォーマンス向上、女性活躍推進、離職率対策に寄与しています

mederi for biz公式ページ:https://mederi.jp/mederiforbiz/

【mederi株式会社】

誰もが愛でりあえる社会へ。

すべての人が自分の体のことをきちんと知り、大切に、愛でられるように。安心、安全を追い求めながら、心と体のバランスを整えるためのサービスを展開しています。

 

代表者:代表取締役 坂梨 亜里咲

所在地:東京都渋谷区渋谷2-24-12 渋谷スクランブルスクエア24F/25F

設立日:2019年8月1日

事業内容:

・生理の悩みを産婦人科医に相談できるオンラインピル診療サービス『mederi Pill(メデリピル)』の運営

・企業向け福利厚生プラン『mederi for biz』の提供

・学生向け性教育出張授業『mederi for school』の提供 など

URL:https://mederi.jp

本リリースに関するお問い合わせ先】

mederi株式会社 広報窓口:https://contact.mederi.jp/corporate

【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】

mederi株式会社 広報窓口

E-mail:pr@mederi.jp

引用:PRTIMES

 

 

「プレスリリース」JR東日本× mederi 共催ウェビナー開催レポート

JR東日本× mederi 共催ウェビナー開催レポート

【アーカイブ配信中】女性のキャリア形成と健康課題に、企業はどう向き合うべきか

mederi株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役:坂梨亜里咲)は、東日本旅客鉄道株式会社が展開するワーキングマザー向けキャリア形成支援サービス「PeerCross」と共催で、企業の企業の人事・総務・健康経営・福利厚生・DE&I/女性活躍推進担当者を対象に、ウェビナー「なぜ女性は管理職を選ばないのか?」を2026年5月22日に開催いたしました。

本ウェビナーでは、女性が管理職を目指すうえで直面しやすいライフイベント、仕事上の役割変化、PMS・生理痛・更年期障害などの健康課題を切り口に、女性のキャリア形成を阻む要因や、企業に求められる支援についてトークセッションを実施しました。

 開催概要

タイトル:なぜ女性は管理職を選ばないのか?
主催:mederi株式会社、東日本旅客鉄道株式会社「PeerCross」
日時:2026年5月22日(金)14:00〜15:00
形式:オンライン(Zoom)
対象:企業の人事・総務・健康経営・福利厚生・DE&I/女性活躍推進担当者など

 当日アジェンダ

1.トークセッション①
自身の経験から生まれた、女性のキャリア・健康支援
登壇者:JR東日本 小西氏/mederi 坂梨

2.トークセッション②
女性が自分らしくキャリアを選択するために
登壇者:JR東日本 小西氏/mederi 坂梨 ほか

3.PeerCross サービス紹介

4.mederi for biz サービス紹介

 登壇者プロフィール

 

東日本旅客鉄道株式会社

マーケティング本部
くらしづくり・地方創生部門 新規事業ユニット 副長
小西 好美 氏

2009年JR東日本入社。総合職の事務系で入社し、駅・車掌・運転士といった鉄道現場を経験後、人事(採用・ダイバーシティ推進)、Suica事業等を担当。第一子育休後、仕事と育児の両立に悩んだ経験をもとに、2019年にJR東日本グループ新事業創造プログラム「ON1000」に応募。実証実験、第二子の出産後、2023年7月~ワーキングマザー向けキャリア形成支援サービスPeerCrossをスタート。

2025年7月~はライフイベント前の女性が利用できるサービス「&bloom」をスタート。9歳・4歳の母。

 

 

 

 

 

mederi株式会社 代表取締役 坂梨 亜里咲

明治大学卒業後、大手ファッション通販サイト及びECコンサルティング会社にてマーケティング及びECオペレーションを担当。

2014年より女性向けwebメディアのディレクター、COO、代表取締役を経験した後に、自らの不妊治療経験からmederi株式会社を起業。オンラインピル診療サービス「mederi Pill(メデリピル)」、企業の健康経営を支える福利厚生サービス「mederi for biz(メデリフォービズ)」を展開。2025年に、オンライン診療サービス「レバクリ」などを手がけるレバレジーズ株式会社に参画。

 講演レポート

【女性が管理職を選びづらくなる背景とは】

ウェビナー冒頭では、「なぜ女性は管理職を選ばないのか?」というテーマについて、女性本人の意欲だけではなく、健康課題やライフイベント、職場環境などが複合的に影響する構造的な課題として解説しました。

女性のキャリア形成においては、主に2つのタイミングで停滞が起こりやすいとされています。1つ目は、20代のキャリア初期です。この時期には、PMSなどホルモンバランスの変化に起因する体調不良や、それに伴うパフォーマンスの不安定化、自信・キャリア意欲の低下といった、表に出にくい健康課題が生じやすいと説明しました。これらは離職理由として明確に語られにくく、企業側も気づきにくいため、結果として将来の管理職候補層が十分に育成されない要因にもなります。

2つ目は、おおよそ30代以降に出産・育児などのライフイベントを迎えるタイミングです。育児との両立による時間的制約や、挑戦機会が与えられにくくなる「マミートラック」により、制度は整っていても、本人が昇進を望まない、あるいは自信を持てないケースがあることが共有されました。

本ウェビナーでは、こうした20代から30代前半の心身のコンディション課題と、出産・育児などの のライフイベントに伴うキャリア課題を踏まえ、企業が女性のキャリア形成をどのように支援していくべきかについて議論しました。

【トークセッション①:マミートラックの経験から生まれた、ワーキングマザーのキャリア支援】

ウェビナー前半では、東日本旅客鉄道株式会社の小西氏とmederi代表の坂梨が、それぞれの経験をもとに、女性のキャリア形成における課題について議論しました。

小西氏は、第一子出産前までは順調にキャリアを築いていた一方、出産後にいわゆる「マミートラック」に陥った経験について言及しました。周囲からの配慮や気遣いはありがたいものの、キャリアを大切にしてきた立場からすると、責任ある仕事から距離を置かれることに、もどかしさや不安を感じる場面もあったといいます。

また、職場にはアンコンシャスバイアスや性別役割分担意識が根強く残っており、日系企業においては、子育てをしながらキャリアを築く女性管理職のロールモデルがまだ十分に多くない現状も共有されました。特に、出産・育児後に自身のキャリアがどの方向へ向かっているのか分からず、誰にも相談できないと感じる女性は少なくありません。

こうした自身の経験から、小西氏は「同じような悩みを抱える人とつながり、相談できる場が必要だ」と考え、JR東日本グループ新事業創造プログラム「ON1000」への応募をきっかけに、ワーキングマザー向けキャリア形成支援サービス「PeerCross」の立ち上げに至ったと説明しました。

坂梨からは、周囲の善意による配慮が、キャリアを大切にしてきた女性にとって不安やもどかしさにつながることもあると共感が示されました。両者の対話を通じて、出産・育児などのライフイベントを経ても、自分らしいキャリアを歩み続けられる環境づくりの重要性が共有されました。

【トークセッション②:日系大手からベンチャーへ。キャリア選択と女性特有の健康課題】

続くトークセッションでは、企業規模や組織文化の異なる環境を経験した女性社員も加わり 加わり、日系大手企業からベンチャー企業へ転職した経験をもとに、女性のキャリア選択や健康課題について意見を交わしました。

セッションでは、女性がキャリアを築くうえで、企業の女性活躍推進施策が整備されていても、必ずしも一人ひとりのキャリア意向や能力開発と十分に結びついていないと感じるケースがあることが共有されました。特に、配属や職種変更、昇格のタイミングが本人の希望やライフイベントと重なることで、自身のキャリアに対する主導権を持ちづらいと感じる場面もあるといいます。 、

また、また、結婚・妊娠・出産などのライフイベントと昇格のタイミングが重なることで、昇進機会が後ろ倒しになったり、本人の意欲低下につながったりする可能性についても話題に上がりました。こうした状況は、本人の能力や意欲の問題だけではなく、企業側の制度設計やキャリア支援のあり方とも深く関わっています。

さらに、PMSなどの体調不良が仕事上のストレスと重なることで、思うようなパフォーマンスを発揮できない悪循環につながることも共有されました。一方で、低用量ピルの服用など自分に合ったケアの選択肢を知ることで、心身のコンディションが安定し、前向きに仕事へ向き合いやすくなるケースもあります。

坂梨からは、女性が男性と同じようにキャリア形成を進めていくことは、労働力不足が進む日本社会において、企業にとっても重要なテーマであると述べました。そのうえで、女性特有の健康課題やライフイベントに伴う悩みに対して、PeerCrossやmederi for bizのようなサービスを通じて、キャリア支援と健康支援の両面からサポートする仕組みが今後さらに広がっていくことへの期待が語られました。

【総括:キャリア支援と健康支援の両面から、女性が挑戦しやすい環境へ】

本ウェビナーでは、女性が管理職や責任あるポジションを選びづらくなる背景について、ライフイベント、職場のアンコンシャスバイアス、ロールモデル不足、PMS・生理痛などの健康課題といった複数の観点から議論しました。

出産・育児後に責任ある仕事から距離を置かれ、キャリアが停滞してしまう「マミートラック」は、両立への配慮から管理職の昇格といった成長機会が得られない状況となり、女性本人の努力だけでは解決が難しい課題です。企業には、相談しやすい環境やロールモデルとの接点をつくることに加え、健康課題に対する正しい理解と医療につながる選択肢を整えることが求められます。

対談を通じて、女性活躍推進は単に管理職比率を高める取り組みではなく、一人ひとりがライフイベントや体調の変化を抱えながらも、自分らしくキャリアを選択できる環境づくりであることが示されました。

mederiは今後も、企業の人事・健康経営・女性活躍推進に関わる方々に向けて、「生理・PMSに関する正しい知識の啓発」「個々の身体に合った選択肢の提供」を目的としたセミナーや啓発活動を継続してまいります。

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 ■mederiの取り組み:福利厚生パッケージ「mederi for biz」について

「mederi for biz」は、企業の健康経営を支援する福利厚生サービスです。

申込から最短1週間で導入可能で、セミナー、動画コンテンツ・オンライン診療・漢方/ピル処方の4つのサポートメニューを組み合わせて導入いただけます。

導入企業では、「生理による仕事への影響」や「昇進機会を諦めざるを得ない」といった課題の解消につながり、社員のモチベーション・パフォーマンス向上、女性活躍推進、離職率対策に寄与しています。

mederi for biz公式ページ:https://mederi.jp/mederiforbiz/

 

【mederi株式会社】
誰もが愛でりあえる社会へ。
すべての人が自分の体のことをきちんと知り、大切に、愛でられるように。安心、安全を追い求めながら、心と体のバランスを整えるためのサービスを展開しています。
 
 
 
代表者:代表取締役 坂梨 亜里咲 所在地:東京都渋谷区渋谷2-24-12 渋谷スクランブルスクエア24F/25F
設立日:2019年8月1日
事業内容:
・生理の悩みを産婦人科医に相談できるオンラインピル診療サービス『mederi Pill(メデリピル)』の運営
・企業向け福利厚生プラン『mederi for biz』の提供
・学生向け性教育出張授業『mederi for school』の提供 など
 

本リリースに関するお問い合わせ先】

mederi株式会社 広報窓口:https://contact.mederi.jp/corporate

【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】

mederi株式会社 広報窓口

E-mail:pr@mederi.jp 引用:PRTIMES 

 

「プレスリリース」【mederi調査】働く女性の77.2%が「生理・PMSによる不調が仕事の負担になる」

【mederi調査】働く女性の77.2%が「生理・PMSによる不調が仕事の負担になる」
不調時に「医療機関を受診する」人は8.2%にとどまり、我慢や自己対処が中心に

オンラインピル診療サービス『mederi Pill(メデリピル)』を提供するmederi株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役 坂梨 亜里咲 以下、mederi)は、女性のヘルスケアに関する意識や実態を把握するため、定期的に調査を実施しています。

2026年5月は20〜30代の働く女性413名を対象に、新年度におけるの心身の不調や、生理・PMSによる仕事への影響、不調時の対処方法、医療機関の受診実態について調査を実施しました。

本調査では、新年度を迎えた4月をきっかけに心身の不調を感じた人が65.6%にのぼり、不調の原因として最も多かったのは「生理・PMSなどホルモンバランス」45.0%でした。また、生理・PMSによる不調が「仕事の負担になる」と回答した人は77.2%となり、働く女性の不調に、生理・PMSなどの健康課題が大きく関係していることが明らかになりました。

一方で、不調時に「医療機関を受診する」と回答した人は8.2%にとどまりました。不調を感じながらも、「市販薬を使用する」「我慢する」といった自己対処を選ぶ人が多く、医療機関への相談・受診につながりにくい実態が浮き彫りになりました。

 【調査背景】

4月は、新生活や新年度のスタートにより、仕事や生活リズム、人間関係などに変化が生じやすい時期です。加えて、季節の変わり目による寒暖差や疲労の蓄積などから、心身の不調を感じやすくなる人も少なくありません。

特に、働く女性にとって生理痛やPMSなどの不調は、日常生活だけでなく、仕事の集中力やコミュニケーション、業務パフォーマンスにも影響することがあります。

そこでmederiは、20〜30代の働く女性を対象に、女性特有の不調の実態や、生理・PMSによる仕事への影響、不調時の対処方法について調査を実施しました。

 【調査サマリー】

・新年度期に 、働く女性の65.6%が心身の不調を実感

・不調の原因として最も多かったのは「生理・PMSなどホルモンバランス」45.0%

・働く女性の77.2%が「生理・PMSによる不調が仕事の負担になる」と回答

・不調時の対処は「市販薬を使用する」67.3%、「我慢する」45.8%が上位

・一方で、「医療機関を受診する」と回答した人は8.2%にとどまる

・医療機関を受診しない理由は「病院に行くほどではないと感じる」57.4%が最多

・「忙しくて時間がない」40.1%、「症状が軽いと思うから」29.8%も上位に

【調査概要】

調査実施時期:2026年5月7日(木)~5月11日(月) 

調査方法:インターネット調査

対象年齢:20〜39歳

有効回答数:413名

※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても100%にならない場合があります。

※複数回答の設問は、回答割合の合計が100%を超える場合があります。

 

■  新年度期に、働く女性の65.6%が心身の不調を実感 

Q:新年度期に、心身の不調を感じたことはありますか?

結果:「よくある」14.0%、「ときどきある」51.6%、「あまりない」29.8%、「まったくない」4.6%

 

4月をきっかけに 、心身の不調を感じたことがあるか聞いたところ、「よくある」と回答した人は14.0%、「ときどきある」と回答した人は51.6%となり、合わせて65.6%の働く女性が何らかの不調を感じていることがわかりました。

4月は新年度の始まりに伴い、業務内容や生活リズム、人間関係などに変化が生じやすい時期です。今回の結果からも、20〜30代の働く女性の多くが、新年度期にに心身の変化や不調を感じている実態がうかがえます。特に「ときどきある」と回答した人が半数を超えていることから、日常生活を大きく妨げるほどではなくても、慢性的・断続的に不調を抱えながら過ごしている人が多いことが考えられます。

 

 

 

 

 

■不調の内容は「疲労感・だるさ」が64.6%で最多 

Q:どのような不調を感じましたか?

結果:最も多かったのは「疲労感・だるさ」で64.6%でした。

次いで、「睡眠不足・不眠」42.4%、「頭痛」38.3%、「気分の落ち込み」36.8%、「集中力の低下」27.4%となりました。

 

特に「疲労感・だるさ」が最も多く、「睡眠不足・不眠」「頭痛」「気分の落ち込み」も上位に挙がっていることから、身体的な疲れだけでなく、睡眠やメンタル面にも影響が出ていることがわかります。

これらの不調は一つひとつは軽く見られがちですが、重なることで集中力の低下や業務効率への影響にもつながりやすくなります。

 

 

 

 

 

 

 

■ 不調の原因として最多は「生理・PMSなどホルモンバランス」45.0%

Q:不調の原因として当てはまるものは何ですか? (複数選択可)

結果:「生理・PMSなどホルモンバランス」45.0%、「ストレス」36.8%、「睡眠不足」36.3%、「季節の変わり目」35.4%、「環境の変化」23.0%、「業務内容・業務量の変化」21.3%、「生活リズムの変化」21.1%、「人間関係の変化」14.0%

 

「ストレス」や「睡眠不足」を上回り、「生理・PMSなどホルモンバランス」が最多となったことから、不調は一時的な環境変化だけでなく、毎月繰り返される身体のリズムとも密接に関係していることがうかがえます。

特に20〜30代は仕事上の役割や責任が変化しやすい時期でもあり、業務負荷や生活リズムの乱れが重なることで、生理・PMSに伴う不調をより感じやすくなることも考えられます。

 

 

 

 

 

 

 

 

また、「不調の中に、生理・PMS・ホルモンバランスが関係していると感じる症状はありましたか」と聞いたところ、「ある」と回答した人は61.5%となりました。不調の原因として「生理・PMSなどホルモンバランス」を選択した人は45.0%でしたが、関連する症状があると感じている人は61.5%にのぼっており、生理・PMSとの関係を自覚しながらも、原因として整理しきれていない人も一定数いることが考えられます。

 

 

 

 

 

 

 

■ 働く女性の77.2%が「生理・PMSによる不調が仕事の負担になる」と回答 

Q:生理やPMSによる不調が仕事の負担になることはありますか?

結果:「よくある」31.7%、「ときどきある」45.5%、「あまりない」19.1%、「まったくない」3.6%

 

生理痛やPMSによる不調は、腹痛や頭痛などの身体的なつらさだけでなく、気分の落ち込み、集中力の低下、眠気、イライラなど、仕事のパフォーマンスにも影響を与えることがあります。「よくある」「ときどきある」を合わせて77.2%となったことから、生理・PMSによる不調は一部の人だけの課題ではなく、多くの働く女性に共通する職場課題であることが示されています。

特に、生理やPMSは外見からはわかりにくく、本人も周囲に伝えづらいため、職場では見過ごされやすい負担になっていることがうかがえます。

 

 

 

 

 

 

■ 生理・PMSによる不調で困る場面は「長時間のデスクワーク」60.8%、「集中力が必要な業務」55.7%が上位 

Q:どのような場面で困ることが多いですか? (複数選択可)

結果:「長時間のデスクワーク」60.8%、「集中力が必要な業務」55.7%、「人とのコミュニケーション」34.1%、「外出・営業」17.4%、「会議・打ち合わせ」16.0%

 

特に「長時間のデスクワーク」や「集中力が必要な業務」が上位となったことから、生理・PMSによる不調は、身体を動かす業務だけでなく、オフィスワークやデスクワーク中心の働き方にも影響していることがわかります。

腹痛や腰痛、眠気、集中力の低下などが重なることで、普段通りに働いているように見えても、本人には大きな負担となっていることが考えられます。

 

 

 

 

 

 

 

■ 不調時の対処は「市販薬を使用する」67.3%、「我慢する」45.8%が上位

Q:不調時にどのように対処していますか? (複数選択可)

結果:「市販薬を使用する」67.3%、「我慢する」45.8%、「休養をとる」25.2%、「ピルなど医療的手段を検討・使用する」20.6%、「特に何もしていない」9.2%、「医療機関を受診する」8.2%、「周囲に相談する」4.8%

 

一方で、「医療機関を受診する」と回答した人は8.2%、「周囲に相談する」と回答した人は4.8%にとどまりました。市販薬は手軽な対処法の一つである一方、症状が続く場合や日常生活・仕事に影響が出ている場合には、原因や対処法について医療機関に相談することも選択肢となります。また、「我慢する」と回答した人が45.8%にのぼったことから、不調を感じても仕事や予定を優先し、自分の体調を後回しにしている人が少なくないことがうかがえます。

特に、医療機関の受診が8.2%にとどまった点は、症状の有無と医療へのアクセスの間に大きなギャップがあることを示しています。不調を感じていても、受診の必要性を判断しづらいことや、婦人科に相談する心理的ハードルが、結果として自己対処にとどまりやすい状況があると考えられます。

 

 

 

 

 

■ 医療機関を受診しない理由は「病院に行くほどではないと感じる」が57.4%で最多 

Q:医療機関を受診しない理由は何ですか? (複数選択可)

結果:「病院に行くほどではないと感じる」57.4%、「忙しくて時間がない」40.1%、「症状が軽いと思うから」29.8%、「費用が気になる」19.1%、「なんとなく抵抗がある」8.2%、「どこに行けばよいかわからない」7.0%

 

生理・PMSなどの不調は、症状の程度や感じ方に個人差があるため、自分では「この程度なら我慢できる」と判断してしまうことも少なくありません。一方で、日常生活や仕事に影響が出ている場合には、必要に応じて婦人科などの医療機関へ相談することも選択肢の一つです。今回、「病院に行くほどではないと感じる」が最多となった背景には、生理痛やPMSをよくあることとして受け止め、医療に相談する対象として捉えにくい意識があると考えられます。また、「忙しくて時間がない」が40.1%にのぼったことから、受診したい気持ちがあっても、仕事や日常生活の中で時間を確保しづらいことも大きな障壁となっていることがうかがえます。

こうした結果からは、単に受診を促すだけでなく、「どの程度の症状なら相談してよいのか」「婦人科ではどのような選択肢があるのか」を知る機会を増やすことや、オンライン診療など相談しやすい手段を整えることの重要性が示されています。

 

 

 

 

 

■ 不調について職場に相談しづらいと感じる人は58.3% 

Q:不調について職場に相談しづらいと感じますか?

結果:「とても感じる」11.6%、「やや感じる」46.7%、「あまり感じない」34.4%、「まったく感じない」7.3%

 

生理・PMSなどの不調は、症状の程度や内容に個人差があり、職場で共有しづらいと感じる人も少なくありません。「とても感じる」「やや感じる」を合わせて58.3%が相談しづらさを感じていることから、生理・PMSなどの不調は、個人の体調管理だけでなく、職場における心理的安全性やコミュニケーションの課題とも関係していることがうかがえます。

職場に相談しづらい状況では、本人が不調を抱えたまま働き続けることになり、結果としてパフォーマンスの低下や欠勤、離職リスクにつながる可能性もあります。企業側には、制度の整備だけでなく、健康課題について話しやすい雰囲気づくりや、従業員が自ら必要な支援を選べる環境づくりが求められます。

 

 

 

 

 

■ 低用量ピルが避妊以外の目的でも使用されることを知っている人は82.3%

Q:低用量ピルが、避妊以外にもPMSや生理痛、月経不順などの改善を目的に使用される場合があることを知っていますか?

結果:「知っている」82.3%、「聞いたことはあるが、詳しくは知らない」15.5%、「知らなかった」1.5%、「避妊目的の薬だと思っていた」0.7%

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 


一方で、低用量ピルなどの治療法についての考えを聞いたところ、「すでに利用している」が27.8%、「必要があれば利用を検討したい」が22.0%、「興味はあるが不安がある」が18.2%となりました。

 

 

 

 

 

 

 

 

また、利用に不安・抵抗がある理由としては、「副作用が不安」44.1%が最多となり、次いで「費用が気になる」32.7%、「自分に合うかわからない」29.3%、「医療機関に行くのが面倒」28.6%が続きました。

「低用量ピルが避妊以外にも使用されることを知っている」と回答した人は82.3%と高い一方で、実際に利用している人は27.8%にとどまりました。知識としては認知されていても、自分に合う治療法なのか判断できないことや、副作用への不安、受診の手間が、利用を検討する上での壁になっていることがうかがえます。

低用量ピルを含む医療的選択肢については、効果だけでなく副作用や体質との相性も含めて、医師に相談しながら自分に合う方法を検討することが重要です。正しい理解と安心して相談できる導線を整えることが、我慢や自己対処にとどまらない生理・PMSケアにつながると考えられます。

 

 

 

 【総評】

今回の調査から、新年度期に感じる不調は環境変化や季節の変わり目だけでなく、生理・PMSなど毎月繰り返される身体のリズムとも関係していることがうかがえます。生理・PMSによる不調は、腹痛や頭痛などの身体的なつらさにとどまらず、集中力の低下や長時間のデスクワークへの負担など、日常的な働き方にも影響することがあります。 一方で、不調時の対処は市販薬の使用や我慢といった自己対処が中心となっており、医療機関への相談・受診につながりにくい実態も明らかになりました。背景には、生理痛やPMSを“よくある不調”として捉えてしまうことや、仕事・生活の忙しさから受診を後回しにしてしまう状況があると考えられます。

生理・PMSなどの不調は、個人の我慢や自己対処だけで解決できるものではありません。日常生活や仕事に影響が出ている場合には、婦人科への相談・受診や、低用量ピルなどの医療的な選択肢を知ることも大切です。

今後は、働く女性が不調を抱え込まず、必要に応じて相談・受診・医療的選択肢につながれる環境づくりが求められます。企業においても、生理・PMSなどの健康課題を個人の我慢に委ねるのではなく、従業員のコンディション維持やパフォーマンス向上の観点から、正しい知識の提供、相談しやすい風土づくり、受診につながる導線整備に取り組むことが重要です。

 

■  mederi Pill(メデリピル)について

mederi Pillは、いつでもスマホから簡単に受診できる、オンラインピル診療サービスです。ユーザーと医療機関を繋ぐプラットフォームとして、「誠実」と「続けやすい」を大切に、ピル代初月無料かつ診療代無期限無料で提供しています。

公式サイト:https://mederi.jp

公式Instagram:https://www.instagram.com/mederi_jp

※診療やピルの処方等は保険適用外・自由診療であり、医療機関に所属する産婦人科の医師が行います。

 

【mederi株式会社】

誰もが愛でりあえる社会へ。

すべての人が自分の体のことをきちんと知り、大切に、愛でられるように。安心、安全を追い求めながら、心と体のバランスを整えるためのサービスを展開しています。

 

代表者:代表取締役 坂梨 亜里咲

所在地:東京都渋谷区渋谷2-24-12 渋谷スクランブルスクエア24F

設立日:2019年8月1日

事業内容:

・生理の悩みを産婦人科医に相談できるオンラインピル診療サービス『mederi Pill(メデリピル)』の運営

・企業向け福利厚生プラン『mederi for biz』の提供

・学生向け性教育出張授業『mederi for school』の提供 など

URL:https://mederi.jp

 

本リリースに関するお問い合わせ先】

mederi株式会社 広報窓口:https://contact.mederi.jp/corporate

【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】

mederi株式会社 広報窓口

E-mail:pr@mederi.jp

引用:PRTIMES 

 

 

 

「プレスリリース」マドラス株式会社、女性従業員の実態に寄り添った健康支援・福利厚生制度として『mederi for biz』を導入

マドラス株式会社、女性従業員の実態に寄り添った健康支援・福利厚生制度として『mederi for biz』を導入

女性従業員約6割、うち約8割が店舗勤務。低用量ピルに加え、漢方を含む幅広い選択肢を福利厚生として導入し、実態に即した支援体制を整備

オンラインピル診療サービス『mederi Pill(メデリピル)』を提供するmederi株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役 坂梨 亜里咲 以下、mederi)は、企業向け健康支援・福利厚生サービス『mederi for biz(メデリフォービズ)』をマドラス株式会社(所在地:愛知県名古屋市、代表取締役:岩田 達七、以下「マドラス」)へ提供開始したことをお知らせします。

 ■導入の背景

マドラス株式会社では、女性従業員が全体の約6割を占めており、そのうち約8割が店舗勤務を担っています。日々お客様と接する現場では、体調面の不調が業務や働きやすさに影響しやすいことに加え、従業員のライフステージや健康課題も多様であることから、低用量ピルに限らず、漢方を含む幅広い選択肢を福利厚生の対象とすることで、より実態に即した支援体制の構築を目指しました。

また、老舗企業として長年培ってきた信頼やブランドを大切にしながらも、女性活躍推進に関する新たな取り組みを進めることは、従業員にとっての働きやすさ向上にとどまらず、社外に向けた企業姿勢の発信にもつながるものと捉えています。

制度導入の検討にあたっては、あらためて制度内容を精査するとともに、女性社員の意見を集約し、現場の声を反映した制度設計を進めました。これにより、実際に働く女性たちのニーズに寄り添った健康支援・福利厚生サービスの導入に至りました。

mederiは、企業ごとに異なる従業員構成や健康課題の実態に寄り添いながら、『mederi for biz』の提供を通じて、マドラス株式会社におけるより働きやすい環境づくりと、女性の健康を支える取り組みを後押ししてまいります。

 ■代表コメント

マドラス株式会社 取締役 岩田敏臣 

 

 

 

 

 

 

 

 

今回導入するmederi株式会社のサービスは、一見すると「女性向けの福利厚生」に見えるかもしれません。

しかし当社が目指しているのは、「全社員のコンディションマネジメント」を支えるインフラの整備です。

不妊治療やホルモンバランスに関する悩みは、決して女性だけの問題ではありません。実際には男性側の要因が関わるケースも多く、また40代以降では男女問わず更年期による体調変化が起こります。こうした課題は性別や年代を問わず、誰にでも起こり得るものです。

だからこそ当社では、この制度を「女性向け施策」としてではなく、男性社員やベテラン層も含めた全社員が活用できる“健康インフラ”として位置付けています。オンラインで専門的な相談ができる環境を整えることは、自分自身の体調管理はもちろん、パートナーや家族の課題への理解を深めることにもつながり、結果として社員一人ひとりの安心感に直結すると考えています。

会社としての導入目的は、体調不良によるパフォーマンス低下を未然に防ぎ、生産性を高めることに加え、ライフイベントを理由とした離職への不安を軽減することにあります。そして、男性社員やベテラン層も含めた全社員が互いのコンディションを理解し、尊重し合える「チームで戦う土壌」を築いていきたいと考えています。

福利厚生は、導入しただけでは価値を生みません。むしろ、ここからがスタートです。この仕組みを当社の中にしっかりと根付かせ、社員一人ひとりが自分らしく働ける環境を本気で創り上げていきます。

また、今回の導入のきっかけは、坂梨さんが描くビジョンに対する純粋な「応援したい」という想いでした。しかし今では、それ以上に、この仕組みが当社の未来を明るくすると確信しています。坂梨さんの想いに共鳴して始めた取り組みが、結果として社員の働きやすさや生産性向上につながり、当社をより強い組織へと進化させていく。そのような未来を、皆さんと共に実現していきたいと考えています。

 

mederi株式会社 代表取締役 坂梨 亜里咲

 

 

 

 

 

 

 

 

マドラス株式会社様が、歴史ある企業としての価値を大切にしながら、女性活躍推進に関する先進的な取り組みを進められることに、大きな意義を感じております。

女性従業員の方が多く、その多くが店舗で働かれていること、また年齢層に応じて健康課題が多様であることを踏まえ、幅広い選択肢を福利厚生として整備されたことは、従業員の皆さまへの支援にとどまらず、企業としての姿勢を社外に示す取り組みにもつながっていると感じております。

また、その検討過程において女性社員の皆さまの声を丁寧に反映されたことは、制度の実効性を高めるうえでも非常に重要な視点であると考えております。

mederiは、『mederi for biz』を通じて、こうした企業の前向きな取り組みに伴走し、女性が安心して働き続けられる環境づくりを支援してまいります。

 ■mederi for biz(メデリフォービズ)について

「mederi for biz」は、企業の健康経営を支援する福利厚生サービスです。

申込から最短1週間で導入可能で、セミナー、動画コンテンツ・オンライン診療・漢方/ピル処方の4つのサポートメニューを組み合わせて導入いただけます。

導入企業では、「生理による仕事への影響」や「昇進機会を諦めざるを得ない」といった課題の解消につながり、社員のモチベーション・パフォーマンス向上、女性活躍推進、離職率対策に寄与しています。

mederiは今後も、さまざまな年代・性別の方に向けて、「生理・PMSに関する正しい知識の啓蒙」「個々の身体に合った選択肢の提供」を目的としたセミナーや啓発活動を継続してまいります。

引き続き、オンラインピル診療サービス「mederi Pill」および法人向け福利厚生サービス「mederi for biz」を通して、「誰もが愛でりあえる社会へ」の実現に取り組んでまいります。

mederi for biz公式ページ:https://mederi.jp/mederiforbiz/

 

■マドラス株式会社について

大正10年創業。イタリアの靴づくりの伝統を踏襲しながらも、日本人の求める快適な履き心地と機能性、そして美しいデザインを追求し続けてきました。100年以上続く靴づくりのノウハウは、今もなお受け継がれ、進化し続けています。さらに、本物の履き心地にこだわり誕生した唯一無二の「metaインソール®」は、ファッションと健康を足元から支える存在です。madrasはリカバリーファッションシューズのパイオニアとして、新しい価値を創造し発信していきます。

https://www.madras.co.jp/

 

【mederi株式会社】
誰もが愛でりあえる社会へ。
すべての人が自分の体のことをきちんと知り、大切に、愛でられるように。安心、安全を追い求めながら、心と体のバランスを整えるためのサービスを展開しています。
 
 
 
代表者:代表取締役 坂梨 亜里咲 所在地:東京都渋谷区渋谷2-24-12 渋谷スクランブルスクエア24F/25F
設立日:2019年8月1日
事業内容:
・生理の悩みを産婦人科医に相談できるオンラインピル診療サービス『mederi Pill(メデリピル)』の運営
・企業向け福利厚生プラン『mederi for biz』の提供
・学生向け性教育出張授業『mederi for school』の提供 など
 

本リリースに関するお問い合わせ先】

mederi株式会社 広報窓口:https://contact.mederi.jp/corporate

【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】

mederi株式会社 広報窓口

E-mail:pr@mederi.jp 引用:PRTIMES 

 

「プレスリリース」レバレジーズ株式会社、『mederi for biz』の低用量ピル福利厚生を導入

レバレジーズ株式会社、『mederi for biz』の低用量ピル福利厚生を導入

約6割がピル服用経験あり—従業員調査を起点に女性の健康課題への対応を制度化

オンラインピル診療サービス『mederi Pill(メデリピル)』を提供するmederi株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役 坂梨 亜里咲)は、当社が参画するグループ企業であるレバレジーズ株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役:岩槻知秀、以下レバレジーズ)が、女性の健康課題に対応する福利厚生施策の一環として『mederi for biz(メデリフォービズ)』を導入したことをお知らせします。

本導入は、グループ内連携の一環として実施されたものであると同時に、従業員調査に基づく課題認識および福利厚生施策の検討プロセスを経て、判断されたものです。

 ■導入の背景

レバレジーズ株式会社では、従業員のコンディション向上および生産性の維持・向上を目的に、女性の健康課題に関するアンケートを実施しました。

本調査は、レバレジーズ株式会社に所属する女性社員298名を対象に実施したもので、そのうち171名が「ピルを服用したことがある」と回答し、約6割が服用経験を有していることが明らかになりました。

また、生理やPMSによる不調は業務にも影響しており、ピル服用前は月平均約4.4日間にわたりパフォーマンスに影響が出ているほか、通常時の能力を10点とした場合、生理中は平均5.3点まで低下していることが分かりました。

一方で、ピル服用後はパフォーマンスへの影響日数が約1.6日まで減少し、能力発揮も平均7.9点まで向上するなど、改善が見られました。

しかしながら、「金銭的負担」や「通院時間の確保」といった理由から服用を継続できないケースも多く、適切なケアを継続するための環境整備が課題として浮き彫りになりました。

こうした背景を踏まえ、従業員が自身の体調やライフスタイルに応じた選択を無理なく継続できる環境を整えるため、導入に至りました。

 

■担当者コメント

レバレジーズ株式会社 人事労務部 部長 鮫島 舞

レバレジーズグループでは「関係者全員の幸福の追求」をミッションに掲げており、従業員が心身ともに健康で、最大限のパフォーマンスを発揮できる環境整備を優先事項の一つとしています。

今回の導入に先立ち実施した社内調査では、女性ならではの不調が業務パフォーマンスに影響を与えている実態とともに、継続的なケアを困難にしている要因も可視化されました。

「通院時間の確保」や「心理的なハードル」という課題に対し、オンラインで完結する『mederi for biz』の仕組みは、当社で働く社員の継続的なケアを支える手段として有効であると判断し、導入を決定しました。本制度を通じて、誰もがライフステージの変化に左右されず、長く健やかに活躍し続けられる組織づくりを加速させてまいります。

 

■mederi株式会社 代表取締役 坂梨 亜里咲

今回、グループとしての連携も含めて、レバレジーズと本取り組みをスタートできることを大変嬉しく思っております。

レバレジーズは、約4,000名規模の組織であるからこそ、多様なライフステージにある社員一人ひとりに向き合う健康支援が求められているフェーズであると受け止めております。

その中で、本取り組みが従業員の実態データに基づき制度化された点は、単なるグループ内施策にとどまらない、大きな意義を持つものと考えております。

mederiでは、今後も、オンライン診療を通じて適切な医療アクセスを提供するとともに、企業と連携しながら「女性の健康を支える仕組み」を社会に実装してまいります。

 ■mederi for biz(メデリフォービズ)について

「mederi for biz」は、企業の健康経営を支援する福利厚生サービスです。

申込から最短1週間で導入可能で、セミナー、動画コンテンツ・オンライン診療・漢方/ピル処方の4つのサポートメニューを組み合わせて導入いただけます。

導入企業では、「生理による仕事への影響」や「昇進機会を諦めざるを得ない」といった課題の解消につながり、社員のモチベーション・パフォーマンス向上、女性活躍推進、離職率対策に寄与しています。

mederiは今後も、さまざまな年代・性別の方に向けて、「生理・PMSに関する正しい知識の啓蒙」「個々の身体に合った選択肢の提供」を目的としたセミナーや啓発活動を継続してまいります。

引き続き、オンラインピル診療サービス「mederi Pill」および法人向け福利厚生サービス「mederi for biz」を通して、「誰もが愛でりあえる社会へ」の実現に取り組んでまいります。

mederi for biz公式ページ:https://mederi.jp/mederiforbiz/

 

■レバレジーズ株式会社について

社会の課題を解決し関係者全員の幸福を追求し続けることをミッションに、インターネットメディア・人材・システムエンジニアリング・M&Aの領域で国や業界をまたいだ問題解決を行なっています。2005年に創業以来、黒字経営を継続し、2024年度は年商1390億を突破しました。各分野のスペシャリストが集うオールインハウスの組織構成と、業界を絞らないポートフォリオ経営で、時代を代表するグローバル企業を目指します。

https://leverages.jp/

 

【mederi株式会社】
誰もが愛でりあえる社会へ。
すべての人が自分の体のことをきちんと知り、大切に、愛でられるように。安心、安全を追い求めながら、心と体のバランスを整えるためのサービスを展開しています。
 
 
 
代表者:代表取締役 坂梨 亜里咲 所在地:東京都渋谷区渋谷2-24-12 渋谷スクランブルスクエア24F/25F
設立日:2019年8月1日
事業内容:
・生理の悩みを産婦人科医に相談できるオンラインピル診療サービス『mederi Pill(メデリピル)』の運営
・企業向け福利厚生プラン『mederi for biz』の提供
・学生向け性教育出張授業『mederi for school』の提供 など
 

本リリースに関するお問い合わせ先】

mederi株式会社 広報窓口:https://contact.mederi.jp/corporate

【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】

mederi株式会社 広報窓口

E-mail:pr@mederi.jp 引用:PRTIMES 

 

「プレスリリース」女性の自立支援スクールMerone、『mederi for biz』の低用量ピル福利厚生を導入

女性の自立支援スクールMerone、『mederi for biz』の低用量ピル福利厚生を導入

2,500名の会員に向け、キャリアとウェルビーイングの両立を支援

オンラインピル診療サービス『mederi Pill(メデリピル)』を提供するmederi株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役 坂梨 亜里咲 以下、mederi)は、企業向け健康支援・福利厚生サービス『mederi for biz(メデリフォービズ)』を株式会社Merone(所在地:東京都渋谷区、代表取締役:森川くみこ、以下「Merone」)へ提供開始したことをお知らせします。

 

 ■導入の背景

Meroneにおいて2026年2月に実施された会員アンケート(n=90、平均年齢42.2歳)では、女性ホルモンに関する知識および受診行動の実態が明らかになりました。

その結果、「女性ホルモンが体や心に影響を与えていると感じる」が97%、「正しい知識を身につけたい」が88%、「女性ホルモンケアを実際に活用したい」が60%と、多くの会員が関心やニーズを持っている一方で、ピルに関する知識については「名前しか知らない・ほとんど知らない」が44%にのぼり、正確な情報が十分に届いていないことが、行動に踏み出せない要因となっていることが示唆されました。

また、家事・仕事・育児などを抱える中で、通院にかかる時間や費用が心理的・物理的なハードルとなり、ケアが後回しにされている実態も見受けられます。

こうした背景から、「知りたい(88%)」と「実際に活用したい(60%)」の間に存在するギャップを解消し、時間や場所の制約を受けずに医療へアクセスできる環境の整備が求められていました。

mederiは、このような課題に対応するため、オンライン診療サービス『mederi for biz』の提供を通じて、Meroneの会員の皆さまが自身の身体について正しく知り、安心して選択できる環境づくりを支援してまいります。

 ■代表コメント

株式会社Merone 代表取締役 森川 くみこ

Meroneが生徒に届けたいのは、自分の力で生きるための「選択肢」です。経済的自立だけではなく、自分の身体について正しく知り、選べる環境を整えること——それが、ウェルビーイングを支援する私たちの次の責任だと考えています。mederiとの連携は、「経済的自立」と「身体の選択」、両輪で女性を支えるMeroneの新たな一歩です。

 

mederi株式会社 代表取締役 坂梨 亜里咲

mederiは「忙しい女性でも、自分の身体について正しく知り、選択できる環境をつくること」を大切にしています。Meroneの会員の皆さまが、自分の力で人生を切り拓こうとされていることに共感しており、その挑戦を身体の面からも支えられることを、とても嬉しく思います。ピルに関する正しい知識がまだ十分に届いていない中で、まずは「知ること」から始めていただくことが重要です。mederiはその最初の一歩に、安心して寄り添えるサービスでありたいと考えています。

 ■mederi for biz(メデリフォービズ)について

「mederi for biz」は、企業の健康経営を支援する福利厚生サービスです。

申込から最短1週間で導入可能で、セミナー、動画コンテンツ・オンライン診療・漢方/ピル処方の4つのサポートメニューを組み合わせて導入いただけます。

導入企業では、「生理による仕事への影響」や「昇進機会を諦めざるを得ない」といった課題の解消につながり、社員のモチベーション・パフォーマンス向上、女性活躍推進、離職率対策に寄与しています。

mederiは今後も、さまざまな年代・性別の方に向けて、「生理・PMSに関する正しい知識の啓蒙」「個々の身体に合った選択肢の提供」を目的としたセミナーや啓発活動を継続してまいります。

引き続き、オンラインピル診療サービス「mederi Pill」および法人向け福利厚生サービス「mederi for biz」を通して、「誰もが愛でりあえる社会へ」の実現に取り組んでまいります。

mederi for biz公式ページ:https://mederi.jp/mederiforbiz/

 

■株式会社Meroneについて

「自立しよう、自分の足で立つと気持ちいい」をスピリットに、2,500名の会員を抱える女性向け教育プラットフォーム。在宅物販を起点に、女性の経済的・精神的自立と、4つのウェルビーイングの実現を目指しています。

https://merone.jp/

 

【mederi株式会社】
誰もが愛でりあえる社会へ。
すべての人が自分の体のことをきちんと知り、大切に、愛でられるように。安心、安全を追い求めながら、心と体のバランスを整えるためのサービスを展開しています。
 
 
 
代表者:代表取締役 坂梨 亜里咲 所在地:東京都渋谷区渋谷2-24-12 渋谷スクランブルスクエア24F/25F
設立日:2019年8月1日
事業内容:
・生理の悩みを産婦人科医に相談できるオンラインピル診療サービス『mederi Pill(メデリピル)』の運営
・企業向け福利厚生プラン『mederi for biz』の提供
・学生向け性教育出張授業『mederi for school』の提供 など
 

本リリースに関するお問い合わせ先】

mederi株式会社 広報窓口:https://contact.mederi.jp/corporate

【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】

mederi株式会社 広報窓口

E-mail:pr@mederi.jp 引用:PRTIMES 

 

「プレスリリース」mederi、2027年開催「日本のひなた宮崎 国スポ・障スポ」のオフィシャルサプライヤーに

mederi、2027年開催「日本のひなた宮崎 国スポ・障スポ」のオフィシャルサプライヤーに

女性アスリートのコンディション課題に対応、ベストコンディションで挑める身体づくりを支援

オンラインピル診療サービス『mederi Pill(メデリピル)』、企業向け健康支援・福利厚生サービス『mederi for biz(メデリフォービズ)』を提供するmederi株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役 坂梨 亜里咲 以下、mederi)は、2027年9月より宮崎県で開催する「日本のひなた宮崎 国スポ・障スポ」(第81回国民スポーツ大会・第26回全国障害者スポーツ大会)にオフィシャルサプライヤーとして協賛いたします。

 

 ■開催概要

第81回国民スポーツ大会・第26回全国障害者スポーツ大会

・第81回国民スポーツ大会:2027年9月26日(日)~10月6日(水)

・第26回障害者スポーツ大会:2027年10月23日(土)~10月25日(月)

・主催:公益財団法人日本スポーツ協会、文部科学省、宮崎県 ほか

 ■提供内容

宮崎国スポに関わる宮崎県の女性アスリートに向けて、オンラインピル診療サービス「メデリピル」を通じた低用量ピルの提供を予定しています。

これにより、生理やPMSによるコンディションの変化に対応し、競技パフォーマンスの維持・向上を支えるコンディション管理をサポートします。

 ■オフィシャルサプライヤーの背景

スポーツの現場では、女性アスリートが生理やPMSなどの健康課題と向き合いながら、日々のトレーニングや試合に臨んでいます。
体調が万全でない日でも、チームのため、自分の目標のために、力を出し切ろうとする姿が当たり前に存在しています。
これらの身体の変化は、パフォーマンスに影響を与える可能性があるにもかかわらず、

これまで十分に語られることは少なく、適切な医療的ケアや知識が行き届いていない場面も多くあります。

mederiはこれまで、オンラインピル診療サービスを中心として、女性の身体と心の状態を安定的に整えることで、日常だけでなく、挑戦の場においても本来の力を発揮できる状態をつくる支援を行ってまいりました。

女子スポーツチームが抱える生理やPMSなどの健康課題に対し、産婦人科医をはじめとする専門家と連携しながら、「正しく知ること」「適切に対処すること」が当たり前になる環境づくりを進めています。

「誰もが愛でりあえる社会へ」というヴィジョンのもと、医療とテクノロジーで女性の健康課題に向き合ってきた私たちは、本大会への協賛を通じて、女性アスリートが自らの身体と向き合い、重要な一戦にベストな状態で臨める環境づくりを支援したいと考え、本取り組みに至りました。

 ■代表コメント

 
坂梨 亜里咲 / mederi株式会社 代表取締役

 

私は宮崎県の自然豊かで穏やかな環境で生まれ育ち、地元への特別な想いがあります。
その地元で開催される大会に、このような形で関われることを大変嬉しく思っています。

女性が本来持つ力を最大限に発揮するためには、自身の身体の状態を正しく理解し、適切にケアできる環境が不可欠です。
スポーツに挑む女性をはじめ、 コンディションに左右されることなく、自ら整え、自分らしく力を発揮できる環境を広げていきたいと強く感じています。

本大会を通じて、女性アスリートが自らの身体と向き合いながら、最高のパフォーマンスで試合に挑戦できるよう貢献してまいります。

 

 
 
 
■mederi Pill(メデリピル)について

mederi Pillは、いつでもスマホから簡単に受診できる、オンラインピル診療サービスです。ユーザーと医療機関を繋ぐプラットフォームとして、「誠実」と「続けやすい」を大切に、ピル代初月無料かつ診療代無期限無料で提供しています。

 

公式サイト:https://mederi.jp

公式Instagram:https://www.instagram.com/mederi_jp

※診療やピルの処方等は保険適用外・自由診療であり、医療機関に所属する産婦人科の医師が行います。

 

■mederi for biz(メデリフォービズ)について

「mederi for biz」は、企業の健康経営を支援する福利厚生サービスです。

申込から最短1週間で導入可能で、セミナー、動画コンテンツ・オンライン診療・漢方/ピル処方の4つのサポートメニューを組み合わせて導入いただけます。

導入企業では、「生理による仕事への影響」や「昇進機会を諦めざるを得ない」といった課題の解消につながり、社員のモチベーション・パフォーマンス向上、女性活躍推進、離職率対策に寄与しています

mederi for biz公式ページ:https://mederi.jp/mederiforbiz/

 

【mederi株式会社】

誰もが愛でりあえる社会へ。
すべての人が自分の体のことをきちんと知り、大切に、愛でられるように。安心、安全を追い求めながら、心と体のバランスを整えるためのサービスを展開しています。
 
 
 
代表者:代表取締役 坂梨 亜里咲 所在地:東京都渋谷区渋谷2-24-12 渋谷スクランブルスクエア24F/25F
設立日:2019年8月1日
事業内容:
・生理の悩みを産婦人科医に相談できるオンラインピル診療サービス『mederi Pill(メデリピル)』の運営
・企業向け福利厚生プラン『mederi for biz』の提供
・学生向け性教育出張授業『mederi for school』の提供 など
 

本リリースに関するお問い合わせ先】

mederi株式会社 広報窓口:https://contact.mederi.jp/corporate

【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】

mederi株式会社 広報窓口

E-mail:pr@mederi.jp 引用:PRTIMES