避妊や生理トラブルに効果をもたらすピルは、保険が適用になるのでしょうか。
ここでは、ピルが保険適用になるケースと自己負担となるケースの違いについて解説していきます。

低用量ピルは保険適用される？

低用量ピルは、避妊が目的で処方されるものと月経困難症や子宮内膜症などの治療を目的に処方されるものの2つに分けられます。これらを、産婦人科領域において、OC（経口避妊薬）とLEP（低用量エストロゲン・プロゲスチン配合薬）と呼んでいます。
保険適用になる低用量ピルは、疾患を治療する目的であることが条件です。一方で、妊娠は疾患ではないため避妊目的では保険適用外となります。

参考：低用量経口避妊薬、低用量エストロゲン・プロゲストーゲン配合剤ガイドライン（案）平成 27 年 3 月

保険適用される低用量ピルとは？

LEPのピルを選ぶことで保険適用になるわけではありません。治療が必要とされる症状が出ており、病院を受診してなんらかの婦人科系疾患である場合にピルを用いて治療すると医師が判断した場合に保険適用となります。
そのため、場合によっては口頭の問診だけでなく検査などが行われることもあります。

保険適用されるピル（LEP）の種類

月経困難症や子宮内膜症などの治療に用いられる「LEP（low dose estrogen-progestin）」に分類されるピルは、以下の通りです。

・ルナベルLD
・ルナベルULD
・フリウェルLD
・フリウェルULD
・ヤーズ
・ドロエチ
・ヤーズフレックス
・ジェミーナ

また、LDはLow-dose pillsの略称で低用量ピルを指します。一方で、ULDはUltra low-dose pillsの略称で超低用量ピルとなります。超低用量ピルは低用量ピルよりも配合されているエストロゲンの量が少ないピルです。

保険適用されない低用量ピルとは？

低用量ピルは1960年代に経口避妊薬として開発され、長年OCのみで処方がされてきました。そのため、避妊効果が認められている薬として承認を得ているOCは保険が適用されません。
正しく服用することで高い避妊効果を得ることができるため、女性が主体的にできる避妊方法として活用されています。

保険適用されないピル（OC）の種類

避妊目的で処方されるOC（Oral Contraceptive）は以下の通りです。

・トリキュラー
・アンジュ
・ラベルフィーユ
・マーベロン
・ファボワール

避妊のほか、副効用として生理周期の安定や生理痛の軽減、経血量の減少など生理トラブルにも効果が期待できるというメリットもあります。

低用量ピルを保険適用にする方法は？

保険適用で低用量ピルを処方してもらうには、婦人科系疾患と医師が診断する必要があります。病院を受診して、問診や必要に応じて検査を受けた上で医師が治療としてピルを処方することで保険適用となります。

低用量ピルの費用目安はどれくらい？

低用量ピルを処方する場合、保険適用であってもピル代のほかに、診療代や検査代、処方箋料などさまざまな費用がかかってきます。そのため、3割負担であっても結果的には自由診療のピルと同じほどになるケースもあります。
受診する医療機関によって金額が異なるため、以下はあくまで目安として参考にしてみてください。

・保険適用の場合（LEP）
約800円～

＋診療代、検査代、処方箋料、初診であれば初診料など

低用量ピルに期待できる効果

低用量ピルには、OC・LEPそれぞれに嬉しい効果がたくさんあります。

子宮内膜症やPMS（月経前症候群）の改善

保険適用になるLEPでは、月経困難症や子宮内膜症の治療薬であることから、機能性月経困難症や子宮内膜症が疑われる方には効果が期待できます。
まずは医師に相談し、最適な治療法を選択してください。

経血量の減少

生理は、妊娠に備えて分厚くなった子宮内膜が剝がれ落ちたものが経血となります。
ピルを服用することで、排卵を抑制して卵巣が休眠状態となります。その結果、子宮内膜を薄く保つことができるため、経血量が少なくなることが期待できます。

PMSやPMDDの軽減

PMS（月経前症候群：Premenstrual Syndrome）やPMDD（月経前不快気分障害：Premenstrual Dysphoric Disorder）は、明確な原因がわかっていませんが生理前のホルモン変動が関与しているといった説があります。ピルの服用によって必要な分のホルモンを補充することで、ホルモンバランスを整え、PMSやPMDDの症状が軽減されることが期待できます。

卵巣がんや子宮体がんのリスク低下

ピルは服用を続けることで、卵巣がんや子宮体がんの発症リスクを減らすことができます。
ピルで排卵を抑制することで、毎月の排卵によって起こる卵巣内の損傷がなくなり、卵巣がん発症リスクを低下させることができます。ピルの服用を長く続ければ続けるほど発症リスクは下がるという研究結果も出ています。
また、ピルに含まれるプロゲステロン（黄体ホルモン）が子宮内膜細胞の増殖を防ぐことから子宮体がんの発症リスクも低下するとされています。

参考：低用量経口避妊薬、低用量エストロゲン・プロゲストーゲン配合剤ガイドライン（案）平成 27 年 3 月

肌荒れ改善

第三世代のピルの有効成分であるデソゲストレル（黄体ホルモン）には、男性ホルモンを抑制する効果があるため、ニキビなどの肌荒れを改善したり、予防をすることができます。

生理不順の改善

ピルは21日間の服用と7日間の休薬期間もしくはプラセボ服用の28日間で生理周期のサイクルを作るため、生理周期を安定させることができます。予定が立てやすくなり、長期的な計画を立てれば生理日を移動させることもできます。

低用量ピルを服用する際の注意点

低用量ピルには、少なからず副作用が発生する可能性があります。
飲み初めの頃は、頭痛や吐き気、不正出血などのマイナートラブルが発生しやすい時期となります。また、血栓症の発症リスクもありますが非常に稀です。しかし、急な足の痛みや腫れ、激しい頭痛、視覚障害、言語障害などが現れたら服用を中止して病院を受診するようにしてください。
また、高い避妊効果が期待できるものの、100％ではありません。性感染症の予防のためにもコンドームと併用するのがおすすめです。

ピルの保険適用に関するよくある質問

ここでは、ピルの保険適用に関してのよくある質問に回答していきます。

PMSに悩む場合、保険適用でピルを処方してもらえる？

PMSの症状のみでは、保険適用にならない可能性があります。
ただし、処方される医療機関や医師によって異なります。
また、PMSに加えて月経困難症の症状もある場合は保険適用になるケースもあるため、医師に確認するようにしてください。

アフターピルは保険適用で処方してもらえる？

アフターピルは保険適用にはなりません。
アフターピルは緊急避妊薬のため、そのほかの使用用途がなく、避妊目的での処方となるため保険適用にはならずに自由診療となります。

ミニピルは保険適用で処方してもらえる？

ミニピルは、保険適用にはなりません。ミニピルは黄体ホルモンのみが配合されたピルであり、一般的に、低用量ピルが服用できない方が避妊目的で使用するピルのため自由診療となります。

低用量ピルは通販や個人輸入で入手してもいい？

日本国内では、ピルは医師の処方が必要な薬になります。
稀に海外の通販サイトなどで医師の処方が不要で購入できることがありますが、安全性の保障ができず、有効成分の異なる模造品が届く可能性があります。
ピルの効果が得られないだけでなく、体に悪影響が出る可能性もあります。
また、個人輸入したピルは「医薬品副作用被害救済制度」の対象外にもなります。
必ず医師の処方を受けて服用するために、お近くの婦人科や、時間や場所を選ばないオンライン診療サービスもおすすめです。

ピルが保険適用になるのは治療目的のときのみ

ここまで、ピルが保険適用になるケースとならないケースについて解説してきました。
避妊だけでなく、婦人科系疾患の治療にも幅広く効果の期待できるピルだからこそ、使用用途によって分けられています。
ご自身の目的や悩んでいる症状を、まずは医師に相談することから始めてみましょう。

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